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データ分析で分かった、「資産インフレ」の波に乗る“儲かるマンション”の6つの法則

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※画像:『マンションを今すぐ買いなさい』著:沖有人/ダイヤモンド社

 2020年の東京オリンピック開催が決定した直後、にわかにクローズアップされたのが不動産業界です。

 不動産投資家の中には、アベノミクスによるによる日銀の金融緩和と、東京オリンピック開催決定によって「資産インフレ」が起こると読んでいる人もいて、その波は2020年まで続くのではないかと期待を寄せています。

 不動産のマーケティング会社を経営する沖有人氏は、今回の「資産インフレ」において最も注目されるのは「都心部のマンション」だと指摘します。なぜなら、2020年に向けてインフラの整備やリニューアルが行われることから東京に人口がどんどん集中する傾向が見られることと、相続関連の個人の資金や海外の富裕層の資金が向かいやすいのがマンションだからだといいます。

 そんな沖氏が執筆した『マンションを今すぐ買いなさい』(ダイヤモンド社/刊)は、資産インフレ到来の予感が高まる今、その波に乗って「儲かるマンション」を見つけるための知識が書かれた一冊です。

 沖氏が1993年以降のデータを基にはじき出した「儲かるマンションがわかる6つの法則」がこちら。

法則1 分譲価格が割安な時期に売り出された物件は儲かりやすい
法則2 単価が高いエリアの物件は儲かりやすい
法則3 交通の便がよい物件は儲かりやすい
法則4 戸数の多い物件は儲かりやすい
法則5 タワーマンションは儲かりやすい
法則6 住戸の広さが一定以上ある物件は儲かりやすい

 この中でも分かりにくいのが、一つ目の法則である「分譲価格が割安な時期に売り出された物件」。これは、新築マンションには買ってもよい時期と、買ってはいけない時期があるということです。

 例えば、築年補正後中古マンションの価格水準が乖離することがあります。このときは買ってはいけません。中古マンションは通常、1戸単位で売買されるものです。一方、新築マンションは売主の不動産会社があらかじめ価格を設定し、時には大量に売り出します。そのため、売れ行きが好調のときには強気の価格設定になり、売れ行きが悪いと弱気の設定になります。

 だから、中古マンション価格と大きな乖離が生まれているということは、新築で買ったあと、中古として売るときに価格が大きく下落する可能性が高いということになります。沖氏は「2014年のゴールデンウイークには、新築価格が前年比で1割程度上昇している」と予測しており、新築の買い時は近いうちに終わりを迎えると述べています。

 また、法則4の「戸数が多い物件」は、規模が大きな分だけ共用施設が充実していることが多く、中古として売り出されたときにもその印象から値下がりしにくい傾向があるそうです。

 沖氏がこれまでのデータを用いて、儲かるマンション投資の方法を教えてくれる本書。基本的には東京都内のそれも都心部をメインとしていますが、大阪や名古屋の「狙い目」エリアや不動産の運用方法など、東京近辺での不動産投資を考えていない人でも本書の情報は参考になるはずです。

 また、仕事以外での資産作りが大切になるといわれるこれからを見据えたとき、不動産投資は選択肢の一つとしてあがってくるはず。投資に興味がない人も、今のうちに「不動産で儲ける」とはどういうことかを本書で垣間見てみてはいかがでしょうか。
(新刊JP編集部)

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※本記事は、「新刊JP」より提供されたものです。