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もう死ぬほど働くしかない?ワークとライフの境をなくし、24時間仕事で年収2千万?

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「Thinkstock」より
 フランスの経済学者トマ・ピケティ教授の『21世紀の資本』(みすず書房)の衝撃余波が続いている。

「週刊東洋経済」(東洋経済新報社/2月28日号)は、『ピケティの格差時代サバイバル術』という特集を組んでいる。「成長しても格差は拡大する――ピケティ氏は成長と格差の隠れた因果を見破った。だがミクロの解決策は示していない。どうしたら格差の渦にのみ込まれないで済むのか。その術を徹底的に追う」という内容だ。

 今や世界的に有名になったピケティ氏の不等式「r(資本収益率)>g(経済成長率)」。

「従業員の年収はせいぜい経済成長率のg並みにしか伸びない。一方で株・不動産への投資は、ならしてみると資本収益率のrだけ伸びる。すると汗水たらして働くよりも、不労所得で生きているほうが富の蓄積は速い。だから中間層と富裕層の格差は拡大する」(同特集より)

 しかし、格差解消のための具体策は「全世界で余すことなく超富裕層に累進課税するという、途方もなく大きなアイデア」で、ピケティ氏本人が「実現する見込みは少ない」と認めているほど頼りない。「格差拡大に備える術は、自分で見つけるしかない」(同)として、「東洋経済」は独自の解決策を展開するのだ。

 まず、富が蓄積できるr、すなわち投資については、低金利・低成長が続く中、日本株に投資することを提案する。ストラテジストは、重工業銘柄などを勧める。

「今後も低成長が続くだろうから、日本の国債や定期預金といった国内の確定利回り商品を買う意義はなくなっている」
「足元は円安で、世界的に見ると好景気なのは米国くらい、この基調が変わらない向こう3年、少なくとも年内は、円安・資源安・米国好景気の3つの恩恵を受けるトリプルメリット銘柄に投資したい」(ともに同)

 次に、年収が伸びないgについてはどうか。特集記事『低成長下でどう働くか?』では、「滅私奉公で働く動機が減っている」「仕事を早く終えて家族との時間を増やす」という雇用ジャーナリストの声と、「結果だけでは不十分、出世には忠誠心が必要」「今よりも死ぬほど働くしかない」という銀座クラブ経営者の声を紹介している。死ぬほど働けとは極端な意見だが、雇用ジャーナリストは国内低成長企業を念頭に、銀座クラブ経営者は外資系企業を念頭にしている違いがある。