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リラクゼーション業界、リラクゼーションとは程遠い過酷な実態 整骨院乱立で客取られ…

文=編集部

–しかし、インセンティブとなると、相当な金額を稼ぐ社員もいるのでしょうか?

A 大きく分けて雇用形態は3つあります。アルバイト、社員、フリーランスのマッサージ師を雇う委託契約です。アルバイトは時給制もしくは完全歩合制で、社員は固定給制、委託社員は完全歩合制となっているのが一般的です。売り上げは、ほぼ立地によって決まります。従って、固定給制の社員を好立地店舗に、委託社員を2等地の店舗という配置でバランスを取っています。

–集客力があるのは、具体的にどういった立地の店舗ですか?

A 繁華街の路面店、駅構内、空港併設店などの店舗は売り上げが好調です。特に空港併設店は、海外からの旅行者の増加もあり、ドル箱店舗となっています。最近では、オフィスビル、商業施設といった立地に出店する動きが加速しています。

–海外に出店をする動きはありますか?

A 進出している会社もありますが、ハードルはかなり高いです。なぜなら、アジア諸国はマッサージの値段が非常に安く、また伝統と歴史があります。アジア諸国から技術を輸入することはあっても、逆輸出は厳しいと思います。路面店ではなく、現地の温泉やサウナと協力して施設内に出店するのが、ビジネスとしては現実的でしょう。

–整骨院の数も増加していますが、その影響はありますか?

A その点については、大きく影響があると思います。暗黙の了解として、整骨院でもマッサージをしています。そうなるとリラクゼーションサロンは、価格では太刀打ちできません。売り上げだけでなく人材に関しても、現在は柔道整復師に流れていっていると感じます。エステやマッサージは資格がなくても働けることから目に見えたキャリアアップが想像しにくく、国家資格である柔道整復師の取得を目指す人が増えているのではないでしょうか。

–最後に、業界の今後の展望を教えてください。

A 店舗数に対して、技術のある指導者が現状でも不足しているので、今後はセラピストをいかに確保し育てられるかどうかによって、明暗が分かれていくでしょう。スタッフの確保と育成に対応できる企業が、生き残っていくと思います。そのためには、育児休暇、有給休暇などの各種福利厚生を充実させることは、最低限必要となってくるのではないでしょうか。
(文=編集部)

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