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「むしろ今回の減資で苦境がより鮮明になった。100%減資だと上場廃止になる。既存株主の権利は消滅するし、景気への影響も少なくない。それを避けたい力が作用したための苦肉の減資策にしか見えない」(証券アナリスト)
2行幹部の中には「リストラ策だけで成長策が見えない。分社化も決まっていない。なぜ支援しなければならないのか」と怒りを隠さない者もいる。減資により赤字を補てん したところで急場しのぎにすぎないのは誰の目にも明らかだ。銀行団も支援に渋々応じつつも、シャープの復活を見込んでいない。すでに水面下で家電部門や電子部品部門の売却を模索しており、パナソニックや日本電産に非公式に働きかけているとの観測も市場では広まる。銀行団もシャープ解体の来るべき「Xデイ」に備えているのが実情のようだ。
(文=黒羽米雄/金融ジャーナリスト)
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