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大西宏「コア・コンセプトのビジネス学」

話題のアップル「音楽聴き放題」は失敗する?類似サービス乱立、高い有料会員のハードル

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Apple Music「アップル 公式サイト」より
 アップルの影響力が大きいのは、言うまでもないことです。その一挙手一投足に注目が集まり、話題となります。それが、アップルのブランド力なのでしょう。

 先発のスマートウォッチがアーリーアダプター(流行に敏感で、新しい商品やサービスを早期に受け入れる利用者層)にしか売れず、足踏みしていたところに「Apple Watch」が発売され、メディアの注目も集まり、話題になりました。

 スマートウォッチの2014年の出荷台数はトータルで360万台ですが、Apple Watchは発売からわずか2カ月で279万台が売れています。やはり、アップルがスマートウォッチ市場を広げる役割を果たしているといえそうです。

 そのアップルが、定額音楽配信サービス「Apple Music」を「革命的な音楽サービス」という触れ込みで、6月30日からスタートさせることを発表しました。

 そして、その発表と時を同じくして、というよりApple Musicの先手を打つことで関係各社の思惑が一致し、エイベックス・デジタルとサイバーエージェントが提供する定額音楽配信サービス「AWA」、エイベックス・デジタル、ソニー・ミュージックエンタテインメント、LINEの3社共同出資の「LINE MUSIC」がスタートしました。

 それにより、さらに定額音楽配信サービスに注目が集まっています。世界で7500万人のユーザーを抱える「スポティファイ」の日本でのスタートも秒読みといわれています。いよいよ、日本も音楽ストリーミングによる「聴き放題」の時代に突入するのでしょうか。

「AWA」がサービス開始2週間で、「LINE MUSIC」はわずか2日間でいずれも100万ダウンロードを突破しています。ある程度、ユーザーが重複しているとしても、その関心度の高さをうかがわせます。

 こういった新しい動きが注目されたために、まるで日本には定額音楽配信サービスがなかったかのような錯覚に陥りそうですが、楽曲のダウンロード販売が09年をピークに縮小してきている中、定額音楽配信サービス自体は近年急成長しています。

 日本の音楽産業はいまだにCDが根強く、楽曲販売の85%を占める特殊な市場です。また、海外では伸びてきた楽曲のダウンロード販売が、09年をピークに縮小していることも特異です。世界市場では昨年、CDの販売金額をダウンロードと定額音楽配信を合わせたデジタル音楽の販売金額が追い越し、市場規模の逆転が起こっています。

日本でCDが根強い理由


 日本レコード協会のデータによると、14年の定額音楽配信サービスの売上高は78.5億円です。ダウンロードを含めたデジタル音楽配信ビジネスの18%程度とまだ小さいとはいえ、12年11.1億円、13年30.6億円と伸びてきています。

 しかも、NTTドコモの定額音楽配信サービス「dヒッツ」は、同社の決算資料によると15年3月末の契約数で500円コースが202万件、300円コースが102万件となっています。単純計算で、月間13.2億円の売り上げ規模になり、年間換算するとdヒッツだけで160億円近くになります。