加速度的に“脱・日本企業化”する日本企業　外国人採用、英語公用語化、実力主義人事…

　報酬も重要である。15年3月期に208社・408人が1億円以上の役員報酬を得たと報じられているが、実はこの報酬が日本企業にとって高いハードルになるかもしれない。最近では、ソフトバンクがアローラ副社長に165億円の役員報酬（契約金を含む）を払ったことが話題を呼んだが、特にグローバル企業におけるトップマネジメントの報酬は高くなっていくであろう。日本企業の上級役員クラスのみならず、部長クラスや役員クラスの報酬が、欧米やシンガポールはさておき、ASEAN地域と比較してもさほどの優位性がないことは理解しておくべきであろう。

　そもそも、企業とは、国家や個人と違い、生き残るためには急速に変わらざるを得ず、大きく変身する合理的な存在である。事業・経営環境の変化に適応できなければ淘汰されるので、進化せざるを得ないことを理解している。当然日本企業も、淘汰されていく企業と適応して大きく変貌する企業の2つのグループに分かれていくであろう。こうした環境において、私たちはどのような選択をすべきなのであろうか。
（文＝小笠原泰／明治大学国際日本学部教授）