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データ偽装マンションだけじゃない! 知っておきたい、資産価値が下がるマンションの特徴

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※画像:『東京で家を買うなら』著:後藤一仁/自由国民社

 横浜市都築区の大型マンション「パークシティLaLa横浜」に、建築時の杭打ちの欠陥が見つかった問題が、デベロッパーや建築業者、杭打ち工事をした業者などを巻き込んだ大騒動になっています。

 そして、これからマンションを買うことを考えている人にとっても、今回の件は「物件はどれだけ吟味しても十分ということはない」ということを認識するきっかけになったはずです。

 ところで、今回の件で憤っている住人の声を聞くと、居住者として安全面を心配する声のほかに「資産価値が下がる」といった声があり、マンション購入の投資的な意味合いについても考えさせられます。ここで気になるのは「資産価値が下がりやすい物件」あるいは「下がりにくい物件」とはどんな物件なのか?ということです。

 もちろんデベロッパーや施工業者の不始末によって資産価値が下がってしまうのは不運としか言いようがありませんが、できるだけ価値が維持されやすい物件を手に入れたいものです。

 不動産コンサルタントの後藤一仁さんは、著書『東京で家を買うなら』(自由国民社/刊)で、買い手の盲点になりがちな、資産価値が下がるマンションの特徴を紹介しています。

■大規模すぎるマンションはNG!?

 大手デベロッパーが街ごと開発したような大型マンションや、人気エリアの駅近タワーマンションは、一般的に資産価値は下がりにくいとされています。

 だからといって「大規模なマンション=資産価値が下がりにくい」と理解するべきではありません。郊外にいくとその規模感があだになることがあるのです。

 たとえば、価格が手ごろな一次取得者層(初めて持ち家を取得する層)向けの大規模ファミリーマンションなどは、どうしても住民の年代が同じくらいになりますから、その家族の子どもが進学したり独立したりといったタイミングが一度に訪れます。親の高齢化も同時に進行しますから、あるタイミングで若い住民が一気に減り、その影響で近くの商業施設の業績が落ちて撤退したり、学校が統廃合されるということも。そうなると、物件の資産価値にも影響が出てしまうのです。

■その地域に需要の多い間取りと合わないマンション住戸

 60平方メートル以上であれば2LDK以上の需要がほとんどのエリアなのに1LDKであるとか、80平方メートル以上であれば3LDK以上の需要がほとんどのエリアなのに2LDKであるなど、その地域に需要の多い面積や間取りと違っている物件の場合、いざ売りたい時に買い手が決まりにくいことがあります。自分に合わせて設計したり、リフォームしたりした物件で多いパターンなので注意が必要です。

■駐車場、空き地などに隣接している物件

 メインとなるバルコニーの前もチェックが必要です。