自己資本を食い潰す「潤沢な」株主利益還元の罠…過度のROE経営が企業を滅ぼす

大企業は株主資本コストの算出がカギとなる

　前述の通り、ROE＞株主資本コスト（ROE＜株主資本コスト）であれば企業価値が創造（破壊）されているという判断になるため、株主資本コストの算出が特に大企業にとって重要になります。というのも、IT系企業のようにエクイティ・スプレッドで勝負する場合は、ROEは大幅に株主資本コストを上回っていると想定されますが、わずかなエクイティ・スプレッドを多額の自己資本でカバーする大企業の場合には株主資本コストの算出がかなり重要になります。仮に株主資本コストを実体よりも低（高）く見積もれば、実際は企業価値を破壊（創造）しているのにもかかわらず、創造（破壊）していると誤った判断をしかねないのです。

　そこで、株主資本コストの算出に関しては次回に紹介しますが、今回はエクイティ・スプレッドを把握するためのショートカットを紹介します。詳細な解説は省略しますが、このショートカットはPBR（株価純資産倍率）をベースに判断するシンプルなアプローチです。

　PBRが1以上（以下）であれば、エクイティ・スプレッドがプラス（マイナス）、すなわちROE＞株主資本コスト（ROE＜株主資本コスト）というものです。株式市場の評価であるため、実績ではなく予想ベースであり、また市況によって変動することにはなりますが、エクイティ・スプレッドを大雑把に把握するには便利です。

　東証一部のデータを見ると、ここ数年PBR1割れ銘柄の比率は4割から5割で推移をしており、まずはROE＞株主資本コストを実現することが優先されるべき企業が多いのが実情です。これでは投資家に自己資本圧縮を要求されるのも無理はありません。PBR1割れ企業は、自己資本を「成長に向けた投資資金」として活かす、という大前提に沿って当期純利益やキャッシュフローを拡大させなければなりません。それが実現できれば、PBR1超え銘柄となるでしょうし、不可能であれば相変わらずPBR1割れ銘柄のままです。投資家の要求通り、株主還元政策を強化して自己資本を圧縮しなければなりません。

　以上、自己資本比率について述べてきましたが、次回は株主資本コストについて考えていきましょう。　
（文＝手島直樹／小樽商科大学ビジネススクール准教授）