不満足なら料金を返金してくれるリゾートホテルがあった！

　休暇村協会ではこうした点を将来の経営課題としてとらえ、6月には新たなロゴマークなども発表。コンセプトの刷新に取り組んでいる。幅広い年齢層に利用してもらうために、サービスも見直しを図っている。年間の宿泊者全体のわずか1％にとどまっている訪日外国人旅行客の利用拡大も将来的な課題のひとつである。

「宿泊を伴わなくても、休暇村にいけば質が高くておいしいランチが食べられるとか、手ぶらで訪れてもスキーやキャンプを楽しめるなど、サービスの多様化、多角化を考えてゆきたい」（同）

　2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催にあわせて、政府もより多くの訪日観光客を日本に呼び込もうとさまざまな議論を進めている。大都市のみならず、地方も含めた観光客の誘引が期待されているなか、休暇村の取り組みがどんな効果をもたらす。多くの関係者が注目している。
（文＝編集部）