盗撮大国・日本　トイレ、浴場、試着室…家族ぐるみの犯行も…金になるルート摘発必須

　犯人が逮捕されれば当然法的処罰が待っているが、被害者の映像はネット上に永遠に残ってしまう恐れもある。岡田氏によると、実際そのような相談も多いという。

「『自分の彼女（妻、知人）らしき人物が盗撮されている映像をアダルトサイトで見た』という男性からの相談もかなりあります」（同）

盗撮を未然に防ぐ

　そうした現状がある一方で、盗撮用カメラの性能は向上している。今や撮影用のレンズは直径1ミリもあれば装着可能となっており、超小型カメラを仕込んだ「メガネ型カメラ」、「ライター型カメラ」などもネットで簡単に購入できる。いかにも盗撮用につくられた感のあるカメラだが、規制はできないのだろうか。

「たとえば、殺人にも使えるからといって包丁の売買を規制できないのと同様に、カメラも規制は困難です。近年は家庭や職場、施設などでの虐待も多く発生しており、その証拠をつかむなどの用途で盗撮カメラが有効なのも事実です」（同）

　盗撮の横行は女性にとって不安が膨らむが、各自が警戒することで未然に防ぐことも可能であると岡田氏は言う。

「トイレの場合、狙ってくるアングルはある程度決まってきます。洋式トイレの場合は、便器の縁の裏側などを見るようにしてください。和式トイレの場合は、水洗タンクの底も確認してください。個人宅でも用心が必要です。知人が出入りするお宅などは入浴する際の脱衣スペースなどには、なるべく物を置かないよう心がけてください」

　もちろん、個人だけでなく企業や店舗経営者も対策が必要だ。「盗撮が行われている」などという風評が広まれば、売り上げや客足などに甚大な被害が及びかねない。

「トイレなどを小まめに点検するのが有効ですが、同時にそれをしっかりPRすることが肝心です。頻繁にチェックしていると告知するだけでも、盗撮しようとする気持ちをかなり萎えさせることができます」（同）

　他人事ではない盗撮被害。知人女性にはぜひ注意を呼び掛けていただきたい。
（文＝OFFICE－SANGA）

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