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トラックドライバーのなり手がいない…物流パンク寸前、ヤマトはついに「ライバル」鉄道を利用

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「さまざまな事情がありますが、ひとつはトラック業界のドライバー不足があります。全国のトラック運転手の数は、この数年80万人前後で横ばいですが、ネット通販の拡大で小口輸送が大幅に増えたことから深刻な人手不足となっています。一方で、過当競争のなかで低賃金構造が続き若者の運転手のなり手が少なく、ドライバーの高齢化も懸念されています。渋滞による遅れもあります。こうした状況のなかで一編成の貨物列車(26両編成)で650トンの貨物を積載でき、定時性が売りの鉄道にシフトする企業、業者が増えているのです。650トンといえば10トントラック65台分ですから、とても効率がよく、しかもCO2排出量は営業用トラックの6分の1と環境対策にもつながるので、国交省もモーダルシフトを推奨しています」(物流関係を取材するジャーナリスト)

 見直しの機運は確実に高まっている。

宅配便大手も利用、飲料のライバル企業は共同で鉄道輸送


 宅配便を扱う大手企業も、ライバルであるはずの鉄道をうまく活用しているのだ。その典型がヤマト運輸だ。九州-東京間など幹線輸送に鉄道を利用しており、15年にはモーダルシフト最優良事業者賞を受賞した。

 同業種のライバル企業が物流で手を組み、共同でモーダルシフト推進を図るケースも出てきた。アサヒビールとキリンビールは日本通運とJR貨物の協力を得て、新たな物流モデルを構築した。石川県金沢市に共同配送センターを開設し、17年1月から関西エリアの工場からの鉄道コンテナによる共同輸送を開始したのだ。この協業で年間1万台相当の長距離トラック輸送を鉄道コンテナにシフトし、年間2700トンのCO2削減につながるという。

 さまざまな分野で進むモーダルシフトだが、課題も残されている。最大の難点は輸送障害だろう。昨年夏、北海道を襲った連続台風でJR北海道の路線は大きな被害を受け、長期間にわたり運休区間が続出し、JR貨物はトラックやフェリーによる代行輸送を行わざるを得なかった。16年度上半期は熊本地震、鹿児島線・山陽線大雨などもあり、全部で981本が運休した。前年度同期は771本だったから、200本も増えたことになる。

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