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有馬賢治「日本を読み解くマーケティング・パースペクティブ」

運転免許証、問われる必要性…自動運転が進展する未来

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「Thinkstock」より

 昨年夏、フランスやイギリスがガソリン、ディーゼルエンジン搭載の車の販売を2040年までに禁止するプランを発表したのをはじめ、欧州各国、さらに二大市場である中国やアメリカのいくつかの州でもガソリン車を今後禁止する方針を打ち出した。

 このZEV(Zero Emission Vehicle=排ガスのない車)規制が世界のスタンダードとなっていく流れで、打撃を受けるのは世界中に輸出している日本の自動車メーカーだ。トヨタ自動車のプリウスなど日本で人気のハイブリッドカーはZEVの対象外。このような状況で、日本の自動車市場はどうなっていくのか。立教大学経営学部でマーケティングを教える有馬賢治氏に聞いた。

車は再び公共交通機関に?


「世界的にガソリン車への規制が強まることで、次世代の主流はEV(電気自動車)であるとみられています。また、他方で5G通信網実用化の流れにより、自動車市場にも大きな変化が表れ始めました。その兆候の一つは、最近よくCMで紹介されている自動運転車です。自動運転の技術が高度化してくると、やがて無人運転の自動車が一般にまで普及してくることも想定できます。すると、事故時の火災などのリスクがガソリン車などよりも低いEVは無人運転車との親和性が高いと考えられ、ますますEVの普及を歓迎する環境が整うのではないでしょうか」(有馬氏)

 では、EVの普及や運転の自動化、無人運転技術などが一般的になると、我々の生活にはどのような変化が考えられるのだろうか。

「今の若者は車に興味がないといわれていますが、それに拍車がかかる可能性は大きいでしょう。ドライブなど運転自体を楽しむという感覚が希薄になり、『車は目的地まで自動で連れていってくれる乗り物』といった意識に変化してくるかもしれません。また、技術的にはスマホで簡単に呼び出せる無人タクシーのようなサービスが展開される可能性も、それほど遠くない未来に実現しうると思われます。すると、もはや自家用車どころか、運転免許証を持つことさえも必要性を感じない人たちが出てくる時代が訪れるかもしれませんね」(同)

 現実となれば、自動車市場にとっては衝撃だ。

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