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パチンコ店が1万店舗を割った事実は悲報ではなくパチンコ業界が生まれかわる「きっかけ」!?

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 20年後に存続していないのでは?

 パチンコ業界の未来を、そのように考えている人間は多い。確かに、かつては30兆円市場を誇ったものの、ピークといわれる95年を境に右肩下がりの傾向が続いている。いまでも20兆を円超える市場規模ではあるが「かつての勢いはない」と言わざるを得ない。

 それは遊技人口の推移をみても明らかだ。射幸性を抑えるための規制強化などの影響によって、平成の始めには「約3,000万人」と報じられた遊技人口は「約1,000万人」にまで減少したといわれている。

 そんなパチンコ業界のイメージを、さらに低下させるデータが発表された。それは全国のパチンコ店の数が2016年11月末現在で「1万店舗を割った」というものである。(全日本遊技事業協同組合連合会調べ)

 ピークとなる1995年には約1万8000店も存在していたパチンコ店が「1万店舗を割った」という事実。日本最大のレジャー産業だったパチンコが「衰退産業」と認識されることも当然である。

 店舗減少の流れは今後、さらに激化してきそうな気配だ。

「昨年の12月にパチンコMAX機が完全撤去されました。それによる客離れは避けられないでしょう。大幅なものでないにしても客単価は高いですからね。店にとってダメージであることは間違いないです。

 あとは店側にとって想定外の『入れ替えに掛かった費用』の負担もしていかなければなりません。このような状況での営業を、厳しいと考える店が多発するでしょうね」(パチンコホール店員)

 店舗数の減少が確実視されている現状は、まさに「存亡の危機」と呼べるものかもしれない。しかし当事者の中にはパチンコ業界が生まれかわる"きっかけ"と考えている人間もいるようだ。

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