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「ダイヤモンド」vs「東洋経済」! 経済誌双璧比べ読み(7月第3週)

男性の10人に1人が精機能に問題アリ あなたも不妊症かも?

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 一般の汗水たらして働くビジネスマンからすれば、経済学の宗教は、どうでもいいから、まずは景気を良くしてくれ! 給料を上げてくれ! ということだろう。

現代の難問 不妊に迫った東洋経済

「週刊東洋経済 7/21号」の大特集は『不妊の原因、その半分は男性 みんな不妊に悩んでる』。世界中で患者数が拡大している不妊症。一般に、2年以上避妊なしで性交しても妊娠しない場合、不妊症と判断されており、どの国でも不妊症を抱えるカップルが10~15%の割合で存在するといわれている。

 しかも、日本の場合、晩婚化と晩産化が不妊を深刻化させている。「今、不妊治療を受けている人の約9割は、10年前に子どもを作ろうとしていれば、自然に妊娠できていたのではないか」と専門家が語っているほどだ。

 別の専門家は「生殖年齢の“定年”は今も江戸時代と変わらない。出産の適齢期は25~35歳だ」と話している。ところが、ある調査では、「36歳を境にして女性の妊娠力は低下する」という現実を知っている日本人は29.6%で、カナダの82.1%、英国の71.9%の半分以下と知識が不足しているのだ。

 現在、日本において不妊治療を行う病院・クリニック数は約600件。米国の500件を上回り世界一の数字になっている。体外受精、顕微授精などの高度生殖医療(ART)の治療件数でも日本は年間21.3万件と世界トップ。09年にはARTにより2.6万人の新生児が生まれた。今や「新生児の40人に1人は体外受精児」時代だ。

 不妊治療は巨大産業へと成長している。ARTにかかる費用を1回40万円として計算すると、それだけで市場規模は852億円。全体の規模は1000億円を超えると見られているという。少子化に悩む日本にとって今後ますます注目される分野になりそうだ。

 日本の特有の問題は「不妊をタブー視」し、「不妊は女性だけに原因がある」という偏見が強い点だ。しかし、実際には、WHO(世界保健機関)によると、不妊原因のうち、「男性のみ(に原因がある)」は24%にも上る。男女双方に原因がある場合を加えると、約半分のケースで男性が関係していることになる。「精子になんらかの問題がある人は10人に1人」と専門家は指摘するほどだ。  『PART1 精子はこうして作られる 男性不妊の原因はこれだ!』の不妊の原因ベスト3によれば、第1位は精子の数が少ない乏精子症、第2位は精液のなかに精子が見当たらない無精子症、第3位は精子を作る機能が低下している精子無力症だ。

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