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販売店はテレビ売り場をスマホに変更、メーカーは構造改革が追いつかない…

東芝幹部「ひどすぎる」、最悪見通し下回るテレビ販売の実態

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 前出のアナリストは「各社はひたすら高機能化すればよい、機能をつぎ込めば売れるという幻想から逃れられていない。また、携帯電話など他機器でのテレビ視聴も増えている。『映ればなんでもいい』という層も増えている。つまりそれだけテレビに求める中身が多様化した、ということだ。メーカーはテレビで何をするのか、何ができるかのコンセプトを示さないと」と指摘する。

●メーカーは「家電の王様」を扱う「裸の王様」か

 国内のテレビ総保有台数は約1億台。先食いと買い換え期間を考えれば、「今後5年の国内市場は、700~800万台で推移するのでは」(メーカー幹部)との見方もある。

 各社は、量がさばけず、高付加価値品も売れない今、低空飛行にひたすら耐えるのか。しかし、その体力はあるのか。それとも起死回生の一手が打てるのか。テレビが「家電の王様」でなくなった今、メーカーにも大きな意識変化を求められていることは確かだ。いつのまにか「家電の王様」が「裸の王様」になってしまった代償は大きい。
(文=江田晃一/経済ジャーナリスト)

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