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東京ドームなどアミューズメントほか、倉庫など土地持ち企業が上昇

アベノミクスで不動産バブル? 三井・三菱・住友ほか“土地持ち”企業株価乱舞の背景

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 このほかドーム球場、遊園地、ホテルなどを所有する東京ドーム。映画配給、ホテル、飲食業から、不動産賃貸や中古マンションの再生販売などに業態を転換中の東京テアトル。三井不動産の傘下に事実上入った、都市ホテルの草分けである帝国ホテルなどの名前が挙がる。

 市場では、金融緩和→デフレ脱却から不動産バブルの再来へと大きく期待が膨らみ、それが首都圏などの土地持ち企業の連想買いにつながった。

 歴史は繰り返すのだろうか? 80年代後半のバブル経済時代には、人口が増加し、実需が伸びていた。しかし、現在は逆。労働人口が減少し、実需が縮む。ズブズブの金融緩和で、あふれ返るカネを注ぎ込んでどこまで不動産価格を押し上げられるのか、疑問視する冷めた声もある。

 土地持ち企業に、再び、我が世の春がやって来るのだろうか?
(文=編集部)

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