さらに、次期社長を巡る争いが（クーデター劇の）背景にあるとの見方を日経は示している。「炭素繊維を使った航空機の胴体部品が好調な航空宇宙部門出身の村山氏は、次期社長候補の筆頭格。だが、三井造船の統合が実現すれば統合派の高尾氏が次期社長となる可能性が高まる」。

　6月26日に迫った株主総会について、いち早く言及したのは産経新聞（6月16日付朝刊）だ。『招集通知はすでに発送。どうなる株主総会』という見出しを立てた。「解任された社長を含む取締役選任の議案が記載されているためだ。すでに議案を修正。専門家を交えて検討を急ぐが、総会までの期間は短く、延期や定時総会後に改めて臨時株主総会を開く可能性も残る」。「13日の臨時取締役会で解任された前社長ら取締役3人が再任予定者として記載されている。同社は取締役選任の議案を一部修正し、株主に通知した」。

　13日までに書面で議案に対する賛否の投票をした株主への対応で問題が生じている。総会直前の解任劇は大きな波紋を描いている。
（文＝編集部）