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参院選候補者を悩ませた、検索サイトの「検索候補キーワード」…過去のゴシップも

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参院選候補者を悩ませた、検索サイトの「検索候補キーワード」…過去のゴシップもの画像1検索サイト「Google」より

 公職選挙法の改正で、インターネットを使った選挙運動が可能になった。現在、参院選を戦う各候補者は、ホームページ、ブログ、SNSツイッター、動画共有サイトなど、さまざまな方法で情報発信を行った。まだまだ手探り状態のネット選挙元年ではあるが、ある問題が候補者や政党、さらには参院選候補者を後押しをする有力政治家たちを悩ませたという。

 
「政治家たちがツイッターを活用し始めた当初、不慣れなせいもあり、不用意発言がバッシングされ、失言問題となって謝罪に発展するがことが続きました。選挙運動としての今回のネット選挙解禁が、どのくらいの得票数に結びつくかを含め、まさに手さぐり状態で、ネット配信に慎重になっている部分も見受けられます。問題が起きたとしても、発信する側の自己責任ではあるんですが、そうともいえない問題が、実は候補者たちを悩ませていたんです」(政治部記者)
 
 それが検索サイトで、ユーザーの検索を手助けする機能である「検索候補キーワード」だ。

 例えば、検索サイトで「東京スカイツリー」を検索しようとした場合、「すかい」と検索窓に入力しただけで「スカイツリー」と検索候補が表示される。クリックして現れるのがサイト表示と検索候補キーワードだ。「予約」「当日券」「最寄り駅」など、利用者がどのようなキーワードを並べて、目的のページや知りたい情報を絞り込んだかが、統計や時勢で反映されるものだが、これが候補者や政治家たちの悩みの種になっているというのだ。
 
「芸能人の名前を検索したら、過去のスキャンダルやゴシップ。隠したいプライバシーや異性関係の噂話などが、ズラリと関連キーワードで並ぶ。暴力団問題で芸能界を引退した島田紳助、不倫離婚で引きこもったままの矢口真里などは、本人が見たらPCのモニター画面を破壊してしまいそうな検索関連ワードがズラリ。この問題は芸能人だけはない。今回の参院選候補者や有力政治家も例外ではないんです」(同)

●気になるあの政治家、候補者の検索候補キーワードは?

 著名な政治家たちを検索したら、どのような検索候補キーワードが並ぶのか試してみた。

 まずは安倍晋三首相だ。ネット選挙元年に相応しく、他の政治家同様に「ツイッター」「フェイスブック」と関連キーワードが並ぶなか、ちょっと気になるものもある。「韓国」「病気」「夫人」などのキーワードだ。

 野田佳彦前首相は「現在」「今」、関連キーワードの数そのものが少ない。小沢一郎は「離婚」「安愚楽牧場」「山口組」と、ちょっと危ないキーワードが目を引く。噂話や臆測が独り歩きしている状態なのかもしれない。

 過去のゴシップに苦しむ議員もいる。写真週刊誌に当時アナウンサーだった山本モナとの路上キスを激写された民主党・細野豪志幹事長は、そのものズバリ「山本モナ」。すでに過去は清算し、山本も他の男性と結婚し家庭円満でもあるのに、実にお気の毒でもある。

 前回の衆院選から台風の目となっている日本維新の会共同代表である橋下徹大阪市長は「黒幕」「生い立ち」「2ch」と、一連のバッシング騒動の残り香を嗅いでいるようでもある。

 今回の参院選に立候補していた人について、タレント候補や有名人候補に限定して検索候補ワードを見てみよう。

 前回の衆院選では東京8区で自民党前幹事長・石原伸晃に真っ向勝負を挑み、得票率25%の7万票を集めた俳優の山本太郎(無所属)は、「反原発」などの関連キーワードが並ぶと思いきや皆無。気になるのが「国籍」「円形脱毛症」「宗教」、原発事故で精子を冷凍保存したとの発言からか「冷凍保存」、そしてちょっと危ない「中核派」。

 日本維新の会から、比例区で久しぶりの国政返り咲きを目指すアントニオ猪木候補は「名言」「伝説」。気になるキーワードはキャラクターとなった「アントニオ猪木が伝説にするパチスロ機」。これをクリックすると、完全にギャンブラーたちの脂ぎった世界だ。

 同じく元格闘家でK-1で活躍した、自民党比例区の佐竹雅昭候補の気になる関連キーワードは、「パンチドランカー」。大丈夫なのであろうか? 

 自民党比例区候補者の目玉となったのが、前回の東京都知事選で101万票を獲得したワタミ創業者・渡邉美樹は、「ブラック」「評判」「飛び降りろ」だ。

「渡邉候補は前回の都知事選でも、ネット上の誹謗中傷に苦しみました。経営する居酒屋従業員の過労死問題で発言したのではとされるのが、『ビルから飛び降りろ』です。『ブラック』はブラック企業のこと。この検索候補ワードには、企業関係者も頭を悩ませています。ある食品メーカーでは、過去の事件からいまだに『産地偽装』に『食品偽装』。こうなれば営業妨害どころか、風評被害に近い状態ですね。利用者が興味を持ったキーワードをクリックするので、ネガティブなキーワードが消えることはないんです。大手企業ならば、なんらかの対策を講じることもできますが……」(同)

 選挙活動の真っただ中にいた候補者や政治家たちは、それどころではなく、不利益な候補キーワードでも放置するしかなったというのだ

「ネット選挙解禁は、候補者にとっては恩恵だけではありませんでしたね。各候補者が最も活用しているツイッターのフォロワー数が、得票数とまではいわないが、事前調査や投票所の出口調査のような扱われ方をされることもあるのは事実ですから」(同)

 とはいうものの、検索候補キーワードに、国民が本当に知りたいこと、興味や視点のすべてがあるような気がしないでもない。候補者や政治家にとっては、実に頭の痛い問題ではある。
(文=編集部)

BusinessJournal編集部

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