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百貨店業界、なぜ消費増税でも回復鮮明? 異彩放つ銀座三越、外国人対応先行が功奏

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 高島屋(14店、グループ百貨店4店除く)は同13.2%減。3月の伸び率が32.3%増と、月次データが公表されるようになった01年1月以降で最大となった反動が出た。主力の大阪店が15.2%減、東京日本橋店が15.9%減だ。

 セブン&アイ・ホールディングス傘下のそごう・西武(24店)は11.4%減で、主力の西武池袋本店は9.0%減、そごう横浜店は11.1%減だった。

 エイチ・ツー・オー・リテイリング傘下の阪急阪神百貨店(15店)は7.9%減。主力の阪急本店は9.7%減である。

 百貨店各社とも宝飾や時計、海外ブランド品など高額品は20~40%減と大きく落ち込んだが、3月と4月の累計ではいずれも10%を上回るプラスとなり、各社はひとまず胸を撫で下ろした。

 13~14年度にかけては総じて企業業績が好調のこともあり、夏のボーナス支給額は増加が見込まれている。反動減の終息と併せて、7月の売り上げのプラス転換を期待している。

【大手百貨店主力店の消費増税影響度(前年同月比増減率、▲はマイナス)】

 ※以下、店舗名、4月売上高(%)、3月売上高(%)

(1)銀座三越、1.1、36.7
(2)大丸東京店、▲ 3.6、25.1
(3)伊勢丹新宿店、▲ 7.9、18.7
(4)西武池袋本店、▲ 9.0、24.3
(5)阪急本店、▲ 9.7、34.5
(6)新宿タカシマヤ、▲10.4、32.6
(7)そごう横浜店、▲11.1、31.6
(8)横浜タカシマヤ、▲11.4、35.6
(9)大丸心斎橋店、▲13.9、36.4
(10)日本橋三越本店、▲14.7、31.8
(11)大阪タカシマヤ、▲15.2、32.9
(12)日本橋タカシマヤ、▲15.9、40.2
(13)松坂屋名古屋店、▲18.3、57.2

(文=編集部)

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