Single CD+DVD『青春 僕／青春 俺』（hachama／矢口真里、エアバンド）
1回目の保田の電話に矢口は応答しなかったが、矢口が折り返すかたちで電話がつながった。保田は驚いた表情をし、電話に出るとすぐに岡村隆史（ナインティナイン）に代わった。「元気か？」という岡村に対し矢口は答えたようだったが、マイクが声を拾うことはなく、岡村が「元気だったら良かった。何も謝ることはないから」などと話し、会話は終了した。
番組内では偶然のハプニングとして放送されたが、フジ関係者は語る。
「アポなしの電話ではないはず。偶然を装っていますが、演出が入っていると思います。生放送中にもし保田が勝手に電話をすれば、矢口の所属事務所に激怒されますよ。実は以前から『めちゃユル』に矢口が出るらしいという話は聞いていました。どういうかたちで出るのかわからなかったのですが、まさか電話出演で、音声も出ないとは意外でした」
確かにいくら仲が良いとはいえ、なんの事前の根回しもなくいきなり保田が生放送中に矢口へ電話をするとは信じ難い。むしろ、仲が良ければ良いほど、そのような行為は自重するだろう。芸能関係者は解説する。
「当然ですが、バラエティ番組だって台本がありますからね。結果的に出演したというかたちを取っただけで、実際には事前にシナリオができているでしょう。バラエティですし、あくまで演出の範囲内であり、それ自体はなんの問題もないでしょう。矢口本人が知っていたかはわかりませんが、事務所はオーケーを出していたはずです。事務所としてはこのようなかたちの出演で、まずは世間の反応を見たかったのだと思います。そろそろ復帰しても良い頃だし、逆に言えばこれ以上引っ張ると出づらくなるため、“ジャブ”で今後の復帰時期や出方を探ったのではないでしょうか。このままでは本当に忘れ去られてしまいますから」
単なるスキャンダルの範疇を越えたような不倫劇から、矢口はいつ、どんなかたちでカムバックを果たすのだろうか。
（文＝編集部）
【オタクに”なるほど”面白い！オタクニュース・ポータル「おたぽる」より】
ビジネスセミナー「ビジネスサイドから見た『宇宙戦艦ヤマト2199』」の様子。9月20日と21日に開催された京都国際マンガ・アニメフェア（京まふ）2014では、ファン向けの声優やアーティストのライブや物販が活況を呈している裏で、ビジネスセミナーが粛々と行われていた。今回は20日に「ビジネスサイドから見た『宇宙戦艦ヤマト2199』」と「テレビ東京のアニメ海外ビジネスの今」が開催された。
「ビジネスサイドから見た『宇宙戦艦ヤマト2199』」にはプロダクションI.G（以下、I.G）企画室執行役員の郡司幹雄さんが登壇した。『宇宙戦艦ヤマト2199』（以下、『2199』）のアニメ制作は同社のグループ会社であるジーベックが担当しており、I.Gは製作委員会の主幹事である。その中で郡司さんはビジネス周りの担当になっている。本稿では、アニメビジネスの実情をうかがうことができる貴重な当セミナーの模様をご紹介しよう。
『2199』は、劇場での最終章の上映とテレビ放送がオーバーラップしてフィナーレを迎えるという大々的な盛り上がりを見せ、経済規模は100億円を突破、パッケージ売り上げは50万枚突破とヒットしている。本作は映画館での上映とネット配信があるにもかかわらず、テレビ放送も好評で、ある地方ではアニメ放送で過去最高の視聴率を記録したとのこと。郡司さんは「ガンダムと比べると経済規模は15分の1だが、30年スパンでは異例の成功ではないか」と分析する。『2199』は小さい子供も見ていることもあって、プラモデルも売れているという。
■テレビ局と広告代理店の中抜きは誤解!? “製作委員会システム”の仕組み
郡司さんは分析を続け、大もとの『宇宙戦艦ヤマト』が放送された1974年と『2199』がスタートした2013年とでは、アニメをめぐる環境に大きな違いがあることを挙げる。
74年当時、アニメの放送枠にはスポンサーとしてナショナルクライアントがつき、アニメが30％の視聴率を取る時代だった。
基本的にナショナルクライアントは「CMが単価いくらで何人に届くか？」や「何回CMを見せられるか？」だけをCM出稿の判断材料としている。一方で、近年、アニメの年間平均世帯視聴率はジリジリと減っていて、05年には4.4％だったのが12年には2.8％にまで落ち込んでいる。
そこでアニメの製作方式として採られているのが、“製作委員会システム”である。アニメの制作費については、「スポンサー企業が広告代理店とテレビ局を通してアニメ会社に支払う」という流れがイメージされることが多く、アニメーターの薄給問題と絡めて、“広告代理店やテレビ局の中抜き”がネットで非難の的となっている。しかし、これは誤解で、ほとんどのアニメはスポンサーからのお金ではなくて、さまざまな企業からの出資が制作費となっている。これを“製作委員会システム”と呼び、アニメをテレビ放送するため、製作委員会が広告代理店を経由してスポンサー費用をテレビ局に支払うという、むしろ逆のベクトルになっている。
