カーエレクトロニクス各社にも不安は広がっている。アルプス電気の子会社(40%強を出資)のアルパインにとってVWは、車載ディスプレイなどを供給する主要取引先の一つだ。VWや傘下の独アウディ向けの取引は全売り上げの1割を占める。

 一方、ディーゼル車の退潮が進めば、トヨタ自動車や日産自動車には追い風となる。トヨタはハイブリッド車(HV)で実績を築き、次世代エコカーの燃料電池車(FCV)でも先行している。日産は電気自動車(EV)をエコカーの中心に据えている。EV向け電池を扱うジーエス・ユアサ コーポレーションや日産系の自動車部品メーカー、カルソニックカンセイにも恩恵が及びそうだ。

不正を見抜いた計測器は日本製

 もう1社、脚光を浴びている会社がある。VWの排ガス不正を見抜いた計測器をつくっている堀場製作所(堀場厚会長兼社長)の株価が上がった。VWのディーゼルエンジンの排ガス規制逃れが発覚するきっかけとなった米ウエストバージニア大工学部の調査に使われていた機材は、堀場製作所製の測定装置だった。実際に路上を走行させた排ガス検査では、車体を固定して行う試験場での結果と比べて窒素酸化物(NOx)が基準より最大で35倍多いことがわかった。

 自動車の排ガス測定では、屋内で使用する据え置き型の測定装置が使用されてきた。VWの不正を契機に路上走行の排出値測定を求める機運が高まれば、堀場製作所の測定装置への需要は一気に高まる。同社は自動車排ガス測定装置の世界シェアの80%を占めている。
(文=編集部)

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