また、海外で行われた調査によると、死亡した人の解剖を行ったところ、たまたま肺がんが見つかった153人のうち、43人は生前に肺がんの診断は受けておらず、症状もいっさいなかったそうです。

　さらに国内で行われた調査によれば、精密検査で胃がんと診断されながら、なんらかの理由で治療をいっさい受けなかった38人の日本人を追跡したところ、5年後に生存していた人が63～68％もいたというのです。胃がんと診断された時点での「進行度」は不明ですが、平均して2期（正式表記はローマ数字／がんが胃壁に留まる）くらいだったとすれば、最新治療を受けた場合の5年生存率とほぼ同じだったことになります。

　がんは放置すると必ず大きくなり、たちまち死に至るとの神話は、すでに崩れ去っています。がんの悪性度には大きな個体差があり、人畜無害なものから極悪なものまでさまざまなのです。無害ながんを検診でたくさん見つけて治療すれば、5年生存率は高く見えるに決まっています。

　がん検診の専門家は、レントゲン検査をCTや内視鏡に替えて「検診の精度が高まった」と自慢しています。しかし、その努力は過剰な診断（over-diagnosis）を助長し、過剰医療の犠牲者を増やしているだけです。

　がん検診の旗振り役が「日本対がん協会」のようですが、いったい誰が、何を根拠に、どんなことをしているのか、国民にわかる言葉で説明してほしいものです。「ピンクリボン」という名の運動を支援している厚生労働省、東京都、日本医師会、朝日新聞社などは、利益相反の有無も含めて自らの責任を明確にする必要があるでしょう。

　がん検診を推進する組織のホームページは、どれも「受けるのが当然」との前提でつくられていて、筆者には誇大広告か詐欺商法にしか見えません。
（文＝岡田正彦／新潟大学名誉教授）

参考文献：Gut 2000;47:618-21.