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なぜ芸能人は事務所から独立すると干される?小栗旬、決起の抵抗活動

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労働組合づくりの構想

 さらに、この人物によれば、米国と日本の芸能事務所の違いも大きいという。

「米国ではあくまでも出演交渉や金銭交渉を行ってくれるエージェントとしての個人契約で、タレントのプライベートには立ち入らず、細かく管理されることはありません。エージェントはあっせん手数料しか取らず、俳優自身が個人的に仕事を取ってくることも自由。独自で取った仕事に関しては、エージェントに報酬を支払う必要はないという非常に自由なものです」

 日本の現状について、タレント側に打破しようとする動きがなかったわけではない。

 82年には島田紳助氏が「吉本連合組合」を結成してデモ行進を行ったという歴史もあれば、最近では俳優の小栗旬が一昨年8月発売の「クイック・ジャパン」(太田出版/vol.115)で、俳優の労働条件を改善するべく労働組合づくりを構想していると明かした。しかし、俳優仲間に呼びかけてもなかなか乗ってくる人は少ないという。「『自分は誰かに殺されるかもしれない』くらいの覚悟で戦わないと、日本の芸能界を変えるのは相当難しいっすね」とまで発言しているのだ。

 SMAP解散騒動を契機に、タレントの労働環境改善が進むことを期待したい。
(文=編集部)

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