熊本地震で生じた「水不足」 非常時でも健康を維持するために備蓄すべき水の量とは？

【健康・医療情報でＱＯＬを高める～ヘルスプレスより】

飲料水は5日分の備蓄を（shutterstock.com）

　今月14日の夜に震度7の激しい揺れを観測した「熊本地震」。16日にはマグニチュード7.3の本震が起き、震度1以上の地震は20日の時点で実に700回近くにもなる。

　ライフラインの復旧が進まない中、避難者・自宅生活者のそれぞれにとって深刻なのは水不足だ。生活に必要な水をすべてボトルウォーターや給水に頼るとなると、どうしても水分摂取は不足し、衛生面も行き届かなくなる。

　阪神・淡路大震災後のアンケートでも、「災害時に困ったこと」の第1位が「生活用水の確保（82.5%）」、第2位が「電話がつながらない（81.4%）」、第3位が「飲料水や食料の確保（71.5%）」だった（平成7年度・西宮市民意識調査）。
　
　災害時に備え水を常備しておくことは言うまでもないが、水分不足は二次的な健康被害を防ぐポイントになることも知っておきたい。

　熊本県は20日、「エコノミークラス症候群（肺血栓塞栓症）」などの身体的負担による熊本地震の震災関連死が県内で計11人に上ることを明らかにした。血液の流れが悪くなって血の塊が血管に詰まってしまうエコノミークラス症候群は、水分不足が大きく関係してくる。

　飲料水の不足に加え、避難所はトイレも不足しているので、排尿の回数を減らすために水分摂取量を減らしてしまうという悪循環にも陥ってしまう。