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高圧的警告文が波紋の「ゴルスタ」、批判したユーザーを利用停止&反省文要求でさらに波紋

文=西山雄基/マーケティングコンサルタント、ジャーナリスト
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 8月19日付当サイト記事『中高生以外「完全排除」で人気爆発スマホアプリ、警告文が稚拙すぎて波紋広がる』において、スマートフォン(スマホ)アプリ「ゴルスタ」の登録画面に出てくる異常に高圧的で稚拙な警告文を紹介した。

 そのゴルスタがにわかに活気付いている。それも良い意味ではなく、運営側を猛烈に批判する声によってだ。

 きっかけは、ゴルスタの悪口をツイッターなどに書き込んだ利用者が、次々と利用停止に追い込まれたことだ。ゴルスタは、利用にあたってSNS(ソーシャルネットワーキングサービス)と連携させることができ、利用者の多くはツイッターと連動させている。

 一部の利用者が、次々と届く広告などに「気持ち悪い」と批判的な書き込みをしたところ、ゴルスタ上のアカウントが凍結されて利用できなくなった。凍結されると、「運営を妨害したので利用停止にした」と理由が説明され、再開するためには反省文を書いて学生証の画像と共に運営側に送らなければならない。

 こうした一連の流れを受けて、運営を批判すると利用停止させられる「独裁的企業」との批判が湧き上がった。これに対して運営側は、さらに強硬手段で対抗。批判した人物や批判に同調した人物のアカウントを次々に停止し、場合によっては「営業妨害で警察に通報、かつ法的手段に訴える」などと脅した。

 アカウントを停止された人たちのなかには、利用再開を願う人もおり、その場合は例によって「反省文」を書かされるのだが、その反省が「真摯ではない」と判断されればアカウントは復活されない。また復活にあたって、「円滑な運営に協力せよ」と念を押され、運営側を称賛するツイートを繰り返すようになった人物も少なくない。

 社会の仕組みもまだよく知らない中高生に対し、警察に通報、法的手段などと脅し、運営側に忠誠を誓わせるゴルスタ。運営企業は多くの学習塾を展開するスプリックスだ。中高生に教育を施す企業が、発言の自由を弾圧し、あたかも言論統制するかのような行動をとることには違和感を拭えない。

「GooglePlay」のアプリ紹介では、注意事項として次のように記載されている。

・中高生以外の利用は禁止です。中高生以外は絶対にダウンロードしないでください。
・24時間365日の監視体制と、非常に厳しい利用規約違反の取締りによって、安心・安全に使えます。
・未成年への犯罪防止/青少年保護の観点から中高生以外を発見した場合は警察へ通報します。

 また、禁止事項は下記のとおりだ。
・LINE、カカオなどのID・QRコードや電話番号・住所など個人間で連絡できる情報の交換は禁止です。
・違反した場合は、強制退会処分となり、二度とゴルスタをご利用いただけません。
・悪質な場合は未成年犯罪を未然に防ぐため、警察へ即時に通報しています。

 利用規約を見ても、「違反行為は強制退会」とあるが、「運営批判すると強制退会」とは記載されていない。

 そんなゴルスタの勢いが、急速に衰え始めた。8月27日、ツイッターの公式アカウントを削除した。運営を妨害したというユーザーの実名や居住地をネット上に流したことを認め、スプリックスは「当社のミスでした」「担当者がヒートアップしてしまったためです」と謝罪した。

 中高生に「健全に」利用してほしいとの運営側の意図は伝わってくるが、手法や対応があまりにも稚拙すぎる。今後の対応を注視したい。
(文=西山雄基/マーケティングコンサルタント、ジャーナリスト)

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