やる気ない社員、全社員の7割との衝撃調査…やる気ある社員、全社員のたった6％

やる気のない社員大国、それが日本だ

　来日したクリフトン氏が開示した１７年調査結果の一部は、実は１３年のそれと大差ない、というか同様な結果を示している。１７年で「（１）６％、（２）７０％、（３）２４％」という日本社員の調査分布は、１３年では「（１）７％、（２）６９％、（３）２４％」だった。

　それにしても、日本の社員の「やる気」は同調査による国際比較で目を覆いたくなるものだ。１３年調査から抜粋しても、（１）「やる気のある社員」の割合は世界平均で１３％だったのに、日本はその半分以下だった。ちなみに米国のそれは３０％で世界３位だったが、１位はパナマ（３７％）、２位はコスタリカ（３３％）だった。南米の国が前向きかつ幸福に仕事に取り組んでいる傾向は、お国柄として理解できる。また、アメリカ人がいかにも自己肯定的に自らへの評価が高いのもわかるような気がする。

　しかし、クリフトン氏は前出日経新聞記事で、アメリカでも「やる気」改善が起こってきたのは１５年ほど前だったといい、「やる気係数」は必ずしも固定的でないという見解を述べている。さらに前世紀では日本の「やる気係数」も高かっただろうという見方も示している。

「それ以上に（筆者注：日本で）問題なのは『不満をまき散らしている無気力な社員』の割合が２４％と高いこと。彼らは社員として価値が低いだけでなく周りに悪影響を及ぼす。事故や製品の欠陥、顧客の喪失など会社にとって何か問題が起きる場合、多くはそういう人が関与している」（同）

　実は「やる気」の割合が際立って低いのは日本だけでなく、韓国（１１％）、台湾（９％）、中国（６％）と東アジア諸国に共通の傾向だ。中国は１３年調査では世界最下位だった。しかし、これらの順位は参加国の経済規模と比し、違和感がある。低すぎはしないか、ということだ。「労働生産性」の順位からみると、１５２カ国中日本は３２位、韓国は３６位、中国（香港を含まず）は８３位だった。ちなみに米国は９位、香港は１２位である（「労働生産性の国際比較（１４年）、日本生産性本部」）。よって、儒教的な価値観による自虐的、卑下的な文化傾向が影響しているのかもしれない。