子どもができる前に絶対やるべき、お金に関する3つのこと…これで不安は解消！

「Thinkstock」より

　結婚して、いずれは子どもが欲しいと考える人は多いだろう。あるいは、結婚は別にどちらでもいいけど、子どもは欲しいという人もいる（かつての筆者のように）。

　しかし、結婚自体もそうだが、「子どもはいろいろとお金がかかるのでは？」と経済的理由から子どもを持つことに躊躇する人も少なくない。

　今回は、家計面から子どもができる前にやっておくべき3つのポイントをご紹介しよう。

　都内で働くA子さん（33歳）は、先日結婚を機に退職した。これまでずっと正社員で働いてきたものの、残業や出張などが多く、このままこの仕事を続けるのは難しいと判断したからだ。

　退職前のA子さんの年収は800万円。夫（34歳）の年収も850万円と決して少ないとはいえないが、これまで何かと余裕がある生活をしてきたA子さんとしては、今後、夫の収入だけでやっていけるか少し不安だという。

　できれば子どもは2人くらい欲しい。でも、CMなどで一人1,000万円以上かかるという話を聞くと、ますます心配だ。さらに、現在は賃貸住まいで、将来的には、A子さんの実家近くにマイホームも購入したいと考えている。

　A子さんの希望は、子どもが生まれたら子育てに専念して、子どもの手が離れたら、ムリのない範囲で仕事に復帰したいというもの。

「経済的に難しいなら、そんな贅沢は言っていられませんよね？　そうなったら、もちろん働くつもりです。その場合は、正社員じゃなくてパートでも大丈夫でしょうか？」（A子さん）

経済的理由から欲しくても子どもが持てない

　最近では、結婚を機に退職するいわゆる「寿退社」も減ってきているようだが、子どもに関しては、前述のA子さんのように、小さい間は育児に専念し、子どもと過ごす時間を大切にしたいという方は多い。

　しかし、経済的に厳しければ、それができるとは限らないのが現実だ。

　国立社会保障・人口問題研究所が実施した「第15回出生動向基本調査（結婚と出産に関する全国調査）」によると、未婚者の平均希望子ども数は、男女ともに低下、男性で初めて2人未満となった（男性前回2.04→1.91人、女性同2.12→2.02人）。

　また、夫婦の平均理想子ども数・平均予定子ども数についても、いずれも低下、過去最低となっている（理想子ども数：前回2.42→2.32人、 予定子ども数：同2.07→2.01人）。