中国人が爆買いしたタワーマンション、来年一斉に売却し始める…バブル崩壊が日本を襲う

鳩居堂前の路線価が不動産バブルのバロメーター

　鳩居堂前の路線価の推移を見れば、不動産バブルかどうかは一目瞭然だ。

　鳩居堂前の1平方メートル当たりの路線価格は、1992年に3650万円のピークに達した。バブルが完全に崩壊した97年には、その3分の1以下の1136万円まで下がった。この額は、2017年の都道府県庁所在地の最高路線価ランキングに照らせば、15位に相当する。

　鳩居堂前の路線価が上昇するのは14年からだ。12年と13年は2152万円と横這いだった。ちなみに、2152万円を17年の最高路線価ランキングに照らすと12位にとどまる。17年の路線価がいかに異常であるかを示している。

　14年からは、右肩上がりの上昇を辿る。同年は前年比9.7％増の2360万円、15年が同14.2％増の2696万円、16年が同18.7％増の3200万円。そして17年が同26.0％増の4032万円と、バブル超えを果たした。13年と比べて4年間に1.8倍に高騰したことになる。これを不動産バブルと言わずして、なんと言うべきか。

　では、地価を押し上げた要因は何か。それはチャイナーマネーだ。北京オリンピック前の中国の不動産バブル崩壊と、上海証券市場の崩落という2度の危機を乗り切った中国の新興成金は、日本の不動産市場をターゲットにした。

　13年9月、20年・東京オリンピック・パラリンピックの開催が決定した。中国の新興成金たちは、これをボロ儲けのチャンスと捉え、東京湾岸エリアの超豪華マンションを次々と買い漁った。もちろん、居住用ではない。

　湾岸エリアのタワーマンションの“爆買い”は、13年から14年に集中した。日本の税制では、不動産を購入後5年以内に売却すると売却益の35％という高額な税金がかかるが、5年以上経過すると税率は21％に減額される。14ポイントも税金に差が出る。

　彼らが考えている売り時は、購入から5年後である18年後半から19年前半にやってくる。地価はバブル超えの水準に暴騰した。あとは売るタイミングを間違えなければ大儲けできる。

　一方で、中国の新興成金たちが、“爆買い”した湾岸エリアのタワーマンションを売却するのを引き金に“チャイナ”バブルの崩壊が始まる。不動産バブルは、東京オリンピック・パラリンピックを待たずに破裂する可能性が高い。
（文＝編集部）