日本、南北分裂の危機…幻に終わった米軍との本土決戦と1億総特攻作戦

1945年4月12日、知覧陸軍飛行場より出撃する陸軍特別攻撃隊第20振武隊の一式戦闘機「隼」と、それを見送る知覧町立高等女学校「なでしこ隊」の女学生たち（「Wikipedia」より／Cave cattum）

　1945年6月。

　沖縄防衛の任に当たっていた第32軍司令官・牛島満中将と同参謀長の長勇中将が、摩文仁の軍司令部で自決した。これにより、沖縄における組織的戦闘は終了した。これに先立つ3月には硫黄島を失い、4月には戦艦「大和」が坊ノ岬沖に沈んでいる。

　緒戦の劣勢から立ち直った米軍は着々とその戦力を整え、日本本土への包囲環を着実に狭めていった。特に、サイパン失陥後はB29爆撃機による戦略爆撃が頻繁に行われ、日本本土の主要都市をはじめ、地方都市に至るまでがその標的となり、灰燼に帰していった。

　この状況下において、中立的な第3国を仲介しての和平工作も行われたが、いずれも奏功しなかった。近衛文麿を特使としてソビエト連邦に派遣し、直接交渉によってソ連による和平斡旋を引き出そうと計画されたが、もとより成功の可能性が皆無な計画であった。降伏以外に戦争を終わらせる手段は、もはやなかった。しかし、それは到底容認しがたいものであった。

「敵軍は関東平野に上陸する公算が大」

　結果、大日本帝国は「1億総特攻」の名の下、本土決戦へと突き進んでいく。

　サイパン、グアム、マリアナ、フィリピン、ニューギニアなど、南方に進出している陸軍兵力の多くが玉砕、あるいは戦闘能力を喪失していた。外地に展開している部隊のうち、この時点でまだ有力な戦力を整えていたといえるのは「支那派遣軍」であったが、中国奥地より飛来する米軍爆撃機による攻撃と、八路軍（中国共産党軍）の執拗なゲリラ戦により身動きができず、大陸における戦線の縮小さえままならなかった。

　また、部隊を本土に大挙して呼び戻す船すら乏しく、その部隊を本土決戦に転用することはきわめて困難といえた。

　太平洋に散らばる第一線部隊と内地に残っている部隊をあわせると、日本は約400万の兵力を有していたが、内地にいる部隊はそのうち約11％で45万ほど。機動部隊の援護の下、圧倒的な火力で上陸作戦を仕掛けてくるであろう米軍に対処するには不十分であった。日本の長大な海岸線を守りきるには、これでも数が少なすぎる。

　また、南北に長い列島においては戦闘部隊が簡単に分断されかねない。さらに、この頃は日本本土においてすら国内の輸送路が麻痺状態に陥ることもしばしばであり、艦載機の銃撃やロケット弾攻撃で列車が襲われる事態が相次いでいた。

　そこで、日本軍は3回にわたる国内での大動員、通称「根こそぎ動員」を行って、150万、40個師団以上の戦力を捻出しようとするが、それでも数が足りない。45年6月には「義勇兵役法」を制定し、男子は15～60歳、女子は17～40歳までを後方要員として動員できるようにするなど、法整備を余儀なくされた。

　45年3月に組織された「国民義勇隊」は、有事の場合に一線部隊の弾薬輸送などの職務を行い、さらに、そのなかから「国民義勇戦闘隊」を組織して、一部が兵とともに直接戦線に加わる予定であった。

　しかし、無理矢理動員した正規兵ですら武器が足りない状況であったため、義勇戦闘隊員の武器は持参が基本とされた。そのため、猟銃はもとより火縄銃、日本刀、なかにはナタや鎌なども「ないよりはまし」と持参してきた者さえいたぐらいだ。