ビックカメラは長年かけ確立したブランドを、自ら毀損し始めているのではないか？

　決算説明会で発表された資料を精査すると、同グループの「品目別売上高」というテーブルが目に留まった。前述した１７年８月期の連結売上高７９０６億円のうち、「物品販売事業」でない「その他の事業」には１３５億円しか計上されていない。この数字から見ると、ビックカメラという企業は商品の量販流通業に邁進している、ブレのないグループだということがわかる。

　さて「物品販売事業」の合計は７７７１億円に上るが、それらは４つのカテゴリーで報告されている。

音響映像商品　 １２６９億円　（構成比１６．３％）
家庭電化商品 ２４８９億円　（３２．０％）
情報通信機器 ２４５２億円　（３１．６％）
その他の商品 １５６０億円　（２０．０％）
※上記は物品販売事業内の構成比

　ビックカメラが販売している物品のなかで、すでに２０％が家電ではないのである。「その他の商品」として報告されたのは次のような商品群だ。

ゲーム（※）
時計（※）
中古パソコン等（※）
スポーツ用品
玩具（※）
メガネ・コンタクト
酒類・飲食物
医薬品・日用雑貨（※）
その他（※）
＜（※）の品目は売上１００億円以上＞

　これらの商品群で最大の売上は「その他」で、４６７億円に達している。

店舗ブランドの組み込みと使い分けが肝要

　本業だった家電商品の売上の減少傾向を補うべく、宮嶋社長は決算説明会で「家電製品でない商品を伸ばしていく」と意欲を示したのだが、実はそちらへの舵取りもやさしいことではなさそうなのだ。同社の連結決算で１７年８月期の「その他の商品」は計１５６０億円の売上を計上したが、実は前年は１５００億円だったので、４％の伸張を示したにすぎない。「その他の商品」カテゴリーが同社にとってまだ始動時のプロジェクトならともかく、すでに全事業の２０％を占める主要カテゴリーとなっている段階でのこの成長度数では、大いにその先が思いやられる。

　説明会で宮嶋社長は、「その他の商品」カテゴリーを伸ばしていくいくつかの戦略を述べた。

　そのひとつが、１１月からの専門店「ビックトイズ」の出店開始だ。玩具についてはすでに既存ビックカメラ１６店舗で扱っているのだが、１１月に専門店を愛知県日進市の商業施設にオープンするという。知育玩具など小学生以下の子供向けの商品を主に販売して、祖父母層の購買を狙うという。