
脱ガソリン車の流れが加速している。イギリスとフランスが2040年までにガソリン車の販売を禁止する方針を打ち出した。その背景には、両国が二酸化炭素(CO2)の排出削減などの環境問題をリードしようとする意味合いが強い。
CO2削減は世界各国の共通課題と認識されるようになった。大気汚染の問題児とも目されてきた中国も、CO2削減に取り組むようになり、脱ガソリン車が加速している。
しかし、それは一面的な見方にすぎない。脱ガソリン車からEVへという世界的な潮流が強まりつつあるものの、環境問題に取り組む専門家たちからはEVに懐疑的な意見も存在するのだ。
EVの弱点は充電にある。1回の充電で走行できる距離が短く、充電にも時間がかかる。そのため常に充電しておかなければならず、「乗りたいときに、すぐ乗れる」という自動車ではないので使い勝手は悪い。
今年9月に発表された日産自動車の2代目「リーフ」は、航続距離がフル充電の状態で約400キロメートルとなり使い勝手は向上した。それでもフル充電までに要する時間は、約1時間と長い。また、EVは何年も乗っていると電池が劣化する。電池が劣化すれば、航続距離はますます短くなる。
そうした事情から、EVは「チョイ乗り」のための自家用車や都心部のタクシーには十分だが、長距離を走るバスやトラックなどには不向きとされる。バス業界関係者からも「バスやトラックでもEVは登場しているが、航続距離に不安があり、広く普及しないのではないか」と疑問視する声は根強い。
EVに供給される電力にも目配せ
一方、ヨーロッパやアメリカではバスやトラックで天然ガスを燃料とする天然ガス車(NGV)を導入するケースが目立つ。実際、スペイン・バルセロナやアメリカ・ロサンゼルスでは公営バス全車をNGVに切り替えた都市もある。
NGVに注目が集まるのは、電力事情なども大きく起因している。現在、パリ協定に基づき、世界各国はCO2の削減に邁進している。EVはガソリンを使わないエコカーといわれるが、いくら環境を意識してガソリン車からEVに転換を図っても、そのEVに供給される電力がCO2を大量に排出する方法で生産されていては意味がない。