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美容院やエステサロン、大倒産時代か…長時間労働&低賃金→高い離職率の悪循環

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――理美容業の倒産理由としては、どんなものがあるのでしょうか。

伊佐 美容業は、広告宣伝費や店舗・設備など投資負担が大きく、業容拡大に伴い急速に資金繰りが悪化し、倒産に追い込まれるケースが見られました。脱毛サロンなど、有名タレントを起用して若い女性客を獲得する手法が多いですが、巨額の広告費が経営に与える影響は大きいです。また、美容院は店舗数が増えているため、顧客の来店頻度や単価の減少も影響しています。顧客獲得競争の激化に伴う利幅の確保が課題といわれています。

 理容業は、顧客の高齢化や客単価の減少に加え、後継者不足や低価格チェーンの普及など懸念材料が多いですね。

――今後、理美容業界はどうなるのでしょうか。

伊佐 サービスの安全・健全化を求め、消費者保護施策を進める途上にあるため、今後は経営者の法令遵守の姿勢が、より問われることになるでしょう。美容業界は正社員化を進める一方でフリーランスが増える傾向にあり、人手の確保も最重要課題です。

 最終的には、変化に対応できる企業が生き残るのではないでしょうか。たとえば、1000円カットで有名なQBハウスは国内でビジネスモデルを確立した後に海外展開を進めています。ただし、こうしたケースは大手では可能ですが、中小では厳しい。そのため、大手の寡占化と中小の淘汰が進むことになると見ています。
(構成=長井雄一朗/ライター)

【※1】
「理容業」の構成は理髪店、床屋、理容院、理容所、バーバー。「美容業」は美容院、髪結業、美顔術業、ビューティサロン、エステティックサロンなどを、それぞれ主業として手がける業者の倒産が集計対象

【※2】
休廃業・解散率=休廃業・解散件数(2017年)÷2016年12月時点の帝国データバンク「COSMOS2」収録数

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