スーツ需要蒸発…支出額4割減、イオンが約1万円スーツ販売の価格破壊で業界にトドメ？

　青山商事は、フランチャイズ（FC）契約でさまざまな事業を展開している。「ダイソー」を展開する大創産業の加盟店として100円ショップを運営するほか、中古品店「セカンドストリート」や焼き肉店「焼肉きんぐ」、ジーンズ販売店「リーバイスストア」、カジュアル衣料品店「アメリカンイーグルアウトフィッターズ」などをFC展開している。また、15年末に靴修理などの「ミスターミニット」を運営する会社を買収した。現在のビジネスウェア事業以外の売上高の割合は26％だが、将来的には40％にまで高める考えを示している。

　コナカは、とんかつ店「かつや」とから揚げ専門店「からやま」をFC展開するほか、英語を学ぶ学童保育「キッズデュオ」を運営している。

　はるやまは昨年、持ち株会社に移行し、スーツやカジュアル衣料の子会社をぶら下げる組織にしてアパレル以外の分野にも進出しやすい体制を整えた。今後は多角化を図っていくものとみられる。

　スーツビジネスが限界を迎えつつあるなか、紳士服大手各社は多角化で生き残りを図ろうとしている。確かに多角化は避けて通れない道だが、本業のスーツビジネスに成長の余地がないわけでもないはずだ。たとえば、衣料品通販サイト「ゾゾタウン」を運営するスタートトゥデイが提供する衣料品の採寸用ボディースーツ「ゾゾスーツ」のようなものを開発し、オーダーメイドのスーツをネット販売するといったことが考えられる。多角化に加え、本業のスーツ事業の強化も必要だろう。

　いずれにしても、今後の成長を実現するには、今までにないアイデアが求められているといえそうだ。
（文＝佐藤昌司／店舗経営コンサルタント）

●佐藤昌司　店舗経営コンサルタント。立教大学社会学部卒。12年間大手アパレル会社に従事。現在は株式会社クリエイションコンサルティング代表取締役社長。企業研修講師。セミナー講師。店舗型ビジネスの専門家。集客・売上拡大・人材育成のコンサルティング業務を提供。