乳幼児期の自己コントロール教育、大人時の収入増に影響…知的学力より非認知的能力が重要

　この実験では、子どもたちを２つのグループに分けた。ひとつのグループの子どもたちは、３歳から２年間、平日毎日、午前中に幼稚園に通い、初歩的な幼児教育のプログラムや遊びを中心とした活動に従事した。さらに、週に１回、その親は先生から家庭訪問を受け、子どもたちの様子について、また発達や教育のあり方について話し合う機会を持った。これには子どもにとって重要な教育環境でもある親の意識を高める意味があったといえる。

　もうひとつのグループの子どもたちは、とくに何も介入を受けなかった。

　その結果どうなったかというと、介入を受けた子どもたちのＩＱは著しく伸びた。これは予想通りのことといえる。

　ただし、その伸びは長続きしなかった。２年間の介入終了後は、徐々に両グループの差は縮まり、８歳時点では両グループのＩＱにほとんど差がなくなっていた。そうなると、幼児期の教育的介入には意味がないということになる。

　ところが、４０歳になったときの状況を調べると、介入を受けた子どもたちのほうが、高校卒業率、収入、持ち家比率などが高く、離婚率、犯罪率、生活保護受給率が低いというように、大人になってからの人生における成功率が高いことがわかったのだ。

　ヘックマンは、こうしたデータをもとに、乳幼児期において重要なのは、認知的能力（いわゆるＩＱや勉強の成績のような知的能力）ではなく、非認知的能力をしっかり身につけることだと結論づけた。

非認知的能力が学業成績を後押しする

　このように幼い頃に非認知的能力を身につけておくことが大切だということがわかってきた。

　ところで、文部科学省によって平成２９年度に実施された全国学力・学習状況調査の結果と、その対象となった小学６年生および中学３年生の子どもたちの保護者に対する調査の結果を関連づける調査報告書がある。

　それによれば、子どもの非認知的能力と学力との間には、ゆるやかな正の相関がみられる。つまり、非認知的能力が高いほど学力が高く、非認知的能力が低いほど学力が低いといった傾向がみられた。

　さらには、親の学歴や収入といった社会経済的地位と学力との間には、中程度の正の相関がみられる。つまり、親の学歴や収入が高いほど子どもの学力が高く、親の社会経済的地位が低いほど子どもの学力が低いといった傾向がみられた。