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コメダとタリーズの売上が増加している理由…圧倒的強者スタバを脅かすか?

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ドトールも高価格路線へ

 また、売上高ではランキング外だが、日本レストランシステムの動きは注目に値する。主力の「星乃珈琲店」事業では、競合他社との競争や食事メニューの固定化などで既存店の集客数は前年から微減となったものの、新業態「OSLO COFFEE」の出店を積極化した。ハンドドリップや急冷式アイスコーヒーなどの「サードウェーブ」に近い業態で話題を集め、充実したフードメニューで客単価も上昇。既存店舗以外の業態が好調だったため、全体の集客数・客単価ともに前期を上回り、増収を果たしている。

 この「星乃珈琲店」やコメダが運営する「コメダ珈琲店」は、フルサービスといわれるシステムで支持を集めている。同様に、一部の大手では低価格から一歩進んだ「上質な空間・接客サービス」を打ち出す動きが見られる。代表格は東和フードサービスが運営する「椿屋珈琲店」などだが、低価格帯のドトールも高級喫茶店「神乃珈琲」の出店を加速させている。

「喫茶店・カフェ業界は、時代の変遷とともに細分化されてきました。手軽なコンビニコーヒーが支持を集め、セルフ式カフェの価格優位性が崩れつつあるなか、フルサービスの業態が支持を得ています。高価格路線の業態は、ポジションの確立とブランドの定着で集客に努めています」(同)

 今後も、低価格帯のセルフ式と高価格帯のフルサービスのカフェが共存していくことになりそうだが、これも消費者の好みが多様化しているからなのだろうか。

「国内のコーヒー消費は堅調です。サードウェーブの流行やコンビニコーヒーの大ヒットが契機となり、コーヒーに興味を持つ人が増えたといわれています。加えて、焙煎方法や抽出者の違いを打ち出した『フォースウェーブ』が押し寄せる動きもあり、コーヒー需要は今後さらに高まると期待されています」(同)

 一方で、街の喫茶店は苦戦を強いられている。売上高規模別に見ると「1億円未満」が832社(構成比70.5%)で最多となっており、個人事業者は203社(同17.2%)。帝国データバンクの『飲食店の倒産動向調査』によると、17年度の喫茶店の倒産は前年度比29.8%増の61件(うち個人は29件)発生しているほか、代表者の高齢化などで休廃業・解散を余儀なくされるケースも少なくない。

 カフェ業界の熾烈な競争は、さらに過熱していきそうな気配だ。
(文=長井雄一朗/ライター)

【※1】
2013年から2017年の年売上高が判明し、「喫茶店」経営を主な事業としている1180社(法人、個人営業)を帝国データバンクの企業概要ファイル「COSMOS2」(147万社収録)から抽出し、分析

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