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なんとルヴァンがリッツに逆転勝利…ヤマザキのプライド、沢口靖子のCM効果か

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 基幹ブランドを失った痛手は大きかった。バーバリーを扱っていた2014年12月期の連結決算の売上高は1109億円、純利益は63億円を上げていた。だが、18年12月期の売上高の見込みは605億円と、半分近い落ち込みだ。08年当時2000人を超えていた正社員は、3回のリストラで750人程度に減る。この10年間で6割強も減る勘定だ。

 バーバリーなき後、強気の中期5カ年計画を策定した。一時的に業績が落ち込んでも、18年12月期には売上高は1000億円、営業利益は50億円に回復するという計画を立てたが、この計画は絵に描いた餅にすぎなかった。

 バーバリーの後継として百貨店に出したマッキントッシュロンドンとブルーレーベルでバーバリーの穴埋めをする計算だったが、両ブランドとも不振で、まさに捕らぬ狸の皮算用となった。

 ライセンス契約していたバーバリーのブランドに頼り切り、百貨店市場の縮小とインターネット勢の台頭という構造変化にのみ込まれた格好だ。三陽商会は、いまだに浮上するきっかけを見つけ出していない。

 巻き返し策として、ネット通販と実店舗の連携強化や直営店の出店に向けて20年までに100億円超を投資する。人工知能(AI)を扱うベンチャー企業、ABEJA(アベジャ)と業務提携。店舗に設置したカメラの画像の分析で既存の顧客かどうかを判別し、購入履歴をもとに商品提案を行うといった、デジタル面での強化を図る。経費削減のために手控えていた広告宣伝も再開する。

 こうした積極策が実らなければ、経費だけが増え利益が出ない懸念もある。これらの巻き返し策がどのような効果をもたらすかに注目したい。

ナビスコブランドを失った山崎製パンは巻き返しに出る

 山崎製パンは子会社のヤマザキ・ナビスコが「ナビスコ」ブランドを保有する米モンデリーズ・インターナショナルと結んでいたライセンス契約を16年8月末で終了した。「オレオ」や「リッツ」などの4ブランドは9月からモンデリーズ社の日本法人が販売。ヤマザキ・ナビスコは9月1日付でヤマザキビスケットへと社名を変えた。

 1970年の提携から46年。米ナビスコ社のブランドを引き継いだモンデリーズ社と関係を解消したのはなぜか。

 山崎製パンの飯島延浩社長は提携解消の会見で、「下請けとして製造だけやってくれという内容だった」と悔しさをにじませた。下請けになり下がることは、製パン業界王者のプライドが許さなかった。かくして、モンデリーズ社との契約を打ち切ったのだ。

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