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高橋潤一郎「電機業界の深層から学ぶビジネス戦略」

かつてファンを魅了したパイオニアとオンキヨー、経営が危険水域に陥った理由

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パイオニアのロゴ(「Amazon HP」より)

 パイオニアが香港系ファンドの全額出資子会社となり、上場を廃止することが決まった。オーディオ不況といわれて久しいが、やはりあのパイオニアが香港系企業の手に渡り、非上場会社としてやり直さなければならなくなったということには感慨を禁じえない。

 すでにパイオニアは自社ではホームAV機器は手がけていない。同じオーディオメーカーだったオンキヨーに売却しているからだ。パイオニアはホームAVを手放して香港系ファンドの傘下に入り資金を確保、今後は自動運転をにらんだ自動車市場に活路を求める方向である。一方、そのパイオニアからホームAV事業を買収したオンキヨーも、やはり経営状態は厳しい。

 オーディオ機器メーカーが厳しい状況にあるのは、娯楽の裾野が広がったこともあるが、スマートフォン(スマホ)などで手軽に音楽が楽しめる時代になったことも大きい。今回はパイオニアの身売りを機に、パイオニアからホームAV事業を買収したオンキヨーの現状とこの先について考察してみたい。

オンキヨーが取り組む経営たて直しへの道


「ONKYO」ブランドのスピーカなどで知られる音響機器メーカー、オンキヨーは、実に2014年3月期から前18年3月期まで5期連続で赤字が続いている。

 18年3月期末時点では、自己資本比率は7.1%にとどまる。14年3月期末時点の自己資本比率は24.3%だったが、すでに10%を割り込み危険水域である。額からみても18年3月末の自己資本は27億円、この年の最終赤字は34億2,600万円だったから、今期もこの赤字水準だと債務超過転落のリスクが出てくるということになる(期初予想では10億円の黒字を確保する見通しとなっている)。

 しかし、この赤字が継続する5年間についてもオンキヨーは必死の取り組みを続けてきている。客観的にみれば、やれることはすべてやってきているという印象さえある。しかし、それでもまだ赤字が続いているところに市場環境の厳しさがある。

 オンキヨーの再建策を振り返ると、やはり2015年にパイオニアとホームAV機器事業を統合したことが最も大きい。統合というかたちだが、実際にはパイオニアのホームAV事業をオンキヨーが傘下に収めたといえ、パイオニアはホームAVを手放したかたちに近い。オンキヨーはシナジー効果を図るとともに、国内グループ2割に相当する人員削減も行っている。統合で余剰化する人員にもきちんと目配りしている。

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