マツダ・RX-8が中古車市場で圧倒的人気の理由…スズキのジムニー＆ワゴンRも大躍進

消費増税の中古車市場への影響は？

――ほかに、トップ10の傾向や変化はありますか。

西村　初期費用と維持費が安い軽自動車が目立ちます。5位のスズキ「ジムニー」、7位のスズキ「ワゴンR」、10位のダイハツ工業「コペン」です。これも、ガソリン価格の上昇によるコスト意識が反映された結果でしょう。

――30～40代のビジネスパーソンは、どんなクルマを選択することが多いですか。

西村　結婚などのライフイベントにより、家族の人数や生活環境なども変わってくる時期です。そこで、人も荷物もたくさん乗せられるクルマを選ぶ方が多いです。結果的に、SUV、ミニバン、ステーションワゴンが支持されています。

――西村編集長は、自動車における19年のトレンド予測に「もしもCAR電」を挙げています。

西村　移動のためだけではなく、「もしも」のときのライフラインとしてのクルマ選びが増加の兆しを見せています。各地で頻発する自然災害時に電力供給源やシェルターとしての「移動していないときのクルマの役割」が注目されており、クルマ選びの基準のひとつとして考える購入者が増えるのではないかと見ています。

　災害増加による購入者の意識の変化は、「2018年カーセンサー独自調査意識」にも表れています。クルマ選びで「もしもの時の防災」を重視する人（1年以内にクルマを購入）は5.4％、約20人に1人の割合となっており、決して無視できない数字です。

　また、技術普及とハイブリッドカーやEV（電気自動車）などの生産拡大による車体の低コスト化も大きいです。同時に環境性能が上がり、今やクルマは「動くバッテリー」としての役割も担っています。出先でクルマの電力をアウトドアに利用して遊びの幅を広げる方もいるほどです。

　さらに、19年は消費税増税が予定されており、クルマの買い替え需要が高まることで中古車市場の流通も増加します。そこでも、「電力供給源やシェルターとしての役割」「ライフラインのひとつ」という意識でのクルマ選びが進むと思われます。

――消費税増税は中古車市場にも影響を与えそうですか。

西村　高価格帯のクルマは総額増に直結しますし、低価格帯のクルマを求めるコストコンシャスな層は、それぞれ19年前半に購入意欲が高まるでしょう。一方で中間の価格帯の購買層は、消費税対策などクルマに関係する税制改革がまだ決まり切っていないため、今後の国の動向を見極めながら購入プランを練る人も多いと思われます。
（構成＝長井雄一朗／ライター）