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NGT山口暴行を生んだAKB商法の構造的危険性…“直接接触”を売りにファンの多額出費を助長

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山口真帆(公式ツイッターアカウントより)

 新潟に拠点を置くアイドルグループ・NGT48山口真帆さんが、男性2人から暴行被害を受けたことをSNSで告発し、波紋を広げている。AKBグループ運営元は謝罪し、NGTの運営体制を刷新する旨を発表したが、メンバーの多くが心身の不調を訴え、通常の公演活動を行えない状況が続いている。

 この事件の背景には、2014年に岩手県で発生したAKB48握手会傷害事件と同様に、「会いに行けるアイドル」というキャッチフレーズでメンバーとの距離の近さを強調し、ファンの恋愛幻想をかき立てるAKB商法の構造的問題があるように見える。

 そもそも、アイドルというのは“疑似恋愛”の対象である。だから、熱愛報道や結婚発表によって人気が落ちるわけで、アイドルの恋愛や結婚に所属事務所が反対するのは当然だろう。

 もっとも、通常はあくまでも“疑似恋愛”にすぎない。いくらファンが恋い焦がれても、公演で声援を送ったり、ファンクラブで交流したりするのが関の山で、接触は制限されている。いや、むしろ接触を制限することによって、アイドルの身を守ると同時にその価値を高めるのが所属事務所の役割だと私は思う。

罪深いAKB商法

 ところが、AKB商法は、“疑似恋愛”の対象だったアイドルを“接触可能”に変えた。握手会での“直接接触”を売り物に、握手券付きCDを売りまくったのだ。とくにNGT48は、CDなどの購入特典に「メンバーと一緒にボウリングができる権利」があるそうで(「 FRIDAY」<講談社/2月1日号>より)、ファンとの距離が非常に近いという印象を受ける。

 これだけ距離が近かったら、“疑似恋愛”を現実のものにできるのではないかと恋愛幻想をふくらませるファンがいても不思議ではない。実際、プライベートで接触しようとして次第に暴走するファンもいるようだ。

 こうしたファン心理にさらに拍車をかけたのが、NGT48の人気メンバーである中井りかさんがファンの1人のイケメン男性と半同棲していると昨年6月の総選挙当日に「週刊文春デジタル」で報じられたことだ。

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