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浜田和幸「日本人のサバイバルのために」

日本沿岸に埋蔵の大量のメタンハイドレート、実用化しない理由…原発と輸入天然ガスに固執

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メタンハイドレート(「Wikipedia」より/Wusel007)

 2年前の2017年、欧米では奇妙な予言者の登場が話題となった。彼の名前は「ノア」。

 自称「2030年からやってきたタイムトラベラー」である。何しろ、「人類に警鐘を鳴らすのが目的」と語り、ユーチューブ上で次々と「2030年社会の常識」を披露した。

 例えば、「2020年11月のアメリカ大統領選挙でトランプ氏は再選された」とか「2030年のアメリカの大統領はイラナ・レミキーという男になった」といった具合だ。「2021年までに自動走行車が普及し、あらゆるモノが仮想現実と人工知能の力で一体化する」ということは十分ありうるだろうが、「自分は50歳だが、若返りの薬のお陰で25歳になった」と言われると、これはにわかには信じがたくなる。

 しかも、「2028年には人類は火星に到達する」と同時に「タイムマシーンも完成する」というのだが、「ロボットによって世界は支配されることになる」らしい。そうした危機を回避する対策を訴えるために「身の危険を顧みず、現代に飛んできた」というのだが。その真偽のほどを試そうと、うそ発見器が持ち込まれたが、いとも簡単にクリアしたという。とはいえ、今のところ彼の未来予測をそのまま信じるのは再選を狙うトランプ大統領だけのようだ。

 実は、アメリカでは未来研究が学問として定着している。ハワイ大学を筆頭に未来研究学部が歴史を重ねている。世界未来学会も活発に啓蒙活動を展開中である。国防総省やCIA(米中央情報局)などの専門家が集められ、「世界のトレンド分析:2030年への選択肢」と銘打った報告書もまとめられているほどだ。未来を先取りし、新たなアイディアや技術を駆使することで世界のリーダーとして君臨し続けようとするアメリカの強い意志が感じられる。

 確かに、ITやAIの研究開発のスピードは加速する一方である。ビジネス面での応用はもちろん、軍事面での応用にも拍車がかかっている。アマゾンではあらゆる商品を注文から30分以内にドローンで宅配する実験を行っているが、同じ技術を戦場でも活用しようとする動きもあるため、グーグルでは軍事応用研究に反対する社員たちが反旗を翻すことになった。ロボットシェフの登場に危機感を抱くラスベガスの料理人たちは「ロボット反対」のデモを繰り広げている。

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