大塚家具、延命措置が限界に…セール乱発＆店舗閉鎖“頼み”、久美子社長の“反父親”経営失敗

　大塚家具の先行きが心配だ。2月15日に同社が発表した2018年12月期決算は、3年連続の最終赤字だった。店舗の閉鎖が続き、ショールームから客足が遠のいている。この状況が続くと、大塚家具の収益・財務内容は一段と悪化する恐れがある。それは、同社が企業として存続し続けることが難しくなることを意味する。

　同社の経営は迷走している。株主は、同社がどのようにして収益を獲得しようとしているか、わからなくなっている。消費者にとって、大塚家具の店舗は家具販売店ではなくなりつつあるように映る。店舗の閉鎖が続くなか、従業員は大塚家具の先行きに不安を覚えているだろう。一体、大塚家具とは何を本業に成長を目指す企業なのか、時間が経過するにつれて、ますますわからなくなってしまっている。

　大塚家具の再生には、経営陣が自社の本業が何かをしっかりと認識し、理解することが欠かせない。それは、自社の強みを認識しなおすことにほかならない。それができるか否かが、同社の将来を大きく左右するだろう。

顕著な経営体力の低下

　
　どこで大塚家具の経営は進むべき道を見失ってしまったのだろうか。大塚家具が発表した2018年12月期決算の説明資料を見て、そう思わずにはいられなかった。なぜなら、売上が減少し、赤字が続いているからだ。その上、売上や営業利益の計画が未達になっている。家具を販売する店舗の面積も縮小し続けている。状況はかなり深刻といわざるを得ない。

　2015年3月、大塚家具の創業者である大塚勝久氏とその娘である大塚久美子現社長は、経営の方針をめぐって対立し、委任状争奪戦（プロキシーファイト）を繰り広げた。結果として、株主は娘の久美子社長を支持し、経営を託した。その後、新社長自ら店頭に立って接客する姿が人々の共感や同情を誘い、大塚家具再生への期待が高まった時期もあったように思う。

　ただ、良いときは長続きしなかった。問題だったのは、経営トップの根本的な考え方だろう。現社長は、自社の強みを冷静に理解し、それを伸ばそうとはしてこなかった。それよりも社長は、父親の経営手法との決別を最優先に掲げ、旧来の経営体制の刷新を目指した。

　具体的には、会員制を中心とする顧客との密な関係を重視する接客姿勢が改められた。それは、大塚家具が自らの強みを、自ら放棄したことと言い換えられる。その結果、顧客離れが深刻化し、赤字が続いている。