デサントTOB、伊藤忠の圧勝に暗雲…業績は好調、伊藤忠の中国強化要請に疑問広まる

　伊藤忠商事がスポーツ用品大手のデサントに仕掛けた敵対的TOB（株式公開買い付け）の帰趨に関心が集まっている。期限は3月14日で、伊藤忠は持ち株比率を40％（現在は30％強）に引き上げる。

　伊藤忠は経営陣のスリム化を目指している。取締役の数を伊藤忠2、デサント2、社外取締役2の6人体制とする。40％の株式を握ればデサント側の提案に拒否権を発動できるので、社外取締役は伊藤忠の息のかかった人物が選ばれることになる。そうなると、経営陣は伊藤忠4、デサント2の構成になる。

　一方、デサント側は自社1、社外取締役4の5人体制を主張している。「筆頭株主なのにひとりも取締役を出せないなどあり得ない」（伊藤忠幹部）うえに、もし社外取締役4の割り振りを伊藤忠2、デサント2とするなら、デサント側は経営の主導権を死守できる。「デサント枠1というのは、石本雅敏社長の続投を意図したもの」と伊藤忠は判断している。デサント側のシナリオは我が田に水を引くような、かなり虫のいいものであることは確かだ。

　デサントの石本雅敏社長は伊藤忠の敵対的TOBを「デサントの企業価値、ブランド価値向上につながらない“大義なきTOB”だ」と、激しく反発した。伊藤忠はデサント株30.44％を保有する筆頭株主であり、デサントの商品を扱っている優越的な立場にある。その伊藤忠が敵対的 TOB を仕掛けたわけだ。

　伊藤忠によるTOBに「反対」を表明した2月7日午後、石本氏は620人の社員を前に「社員や取引先からは『がんばれ』『応援している』との声をたくさん頂いている」と語った。国内の従業員1200人を対象にTOB反対の署名を集め、1040人の署名を得たという。労働組合やOB会も反対の意思表示をしており、伊藤忠を強く牽制する。

　こうした動きに対しても伊藤忠は「社員（組合員）に半ば強制的にTOB反対の署名をするよう求めたようだ」（同社幹部）と手厳しく反発している。

　伊藤忠との対立について石本氏は「土俵が整い次第、話し合いをしていきたい。早期解決を望んでいる」と、収拾を急ぎたい考えだが、双方の溝は埋め難いほど広がっていて、落としどころを探るのは困難な状況だ。対立を解消できずに泥沼状態が長期化すれば、デサントの企業価値やブランド力が大きく毀損することになる。