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ゾゾタウン出品企業やグーグルマップのゼンリンが陥った「プラットフォーマーの横暴」

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「Gettyimages」より

 前回までの記事で、欧米のトップスクールで教えられているネットワーク分析の理論、具体的には「弱い紐帯の強さ」「構造的空隙の理論」「ネットワーク密度」「構造同値」「ランダムネットワーク」「スケールフリーネットワーク」「ネットワークの中心性」「ハブ」「優先的選択」「スケールフリーネットワーク」について説明してきた。

 今回からGAFAと呼ばれるグーグル、アップル、フェイスブック、アマゾンやマイクロソフトなどの世界の時価総額上位企業の多くが採用しているプラットフォーム戦略(R)について説明していきたい。

 プラットフォーム戦略(R)(※1)とは「複数の関係するグループを、場あるいは舞台(プラットフォーム)に載せることで、外部ネットワーク効果を生み出し、一企業という枠を超えた、新しい事業のエコシステム(生態系)をつくり出す」経営戦略で、21世紀の「場」を支配するという世界最先端の企業戦略だ。

 そしてプラットフォームの主催者であるプラットフォーマーは、ルールの支配者であり、そのルールは常に変更されるリスクがある。

 ファッションEC最大手の「ZOZOTOWN(ゾゾタウン)」を運営するZOZOは、昨年12月に「ZOZOARIGATOメンバーシップ」を導入したことでオンワードホールディングスやライトオンなどの一部のブランドが撤退したと報道されたことは記憶に新しい。

 このメンバーシップは、年額3000円または月額500円の会費を払えば、新規入会月は30%引き、その後も10%引きであらゆる商品が購入できるという今流行りのサブスクリプション型サービスだ。割引分はゾゾタウンが負担するものの、新商品でもいきなりセール価格で買えることになるのはブランド棄損につながる可能性があるとアパレルメーカー側が考えるのは、当然のことといえる。

 ブランドにとって経営戦略上、価格は極めて重要な要素であることは、誰でも容易に理解できるだろう。たとえば高級スポーツカーのフェラーリが、ある店では常に10%引きになるとしたら、どのようなことになるだろうか。

 一方で、ゾゾタウンというプラットフォームは顧客への販売力があるのも事実であり、だからこそ最大手のECサイトまで成長してきたといえる。売値の30%をプラットフォーマーであるゾゾタウンに手数料として支払ってでも多くのブランドが出店しているのは、自社で販売するよりもそのゾゾタウンというプラットフォームに価値があるからにほかならない。

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