昨日の首都圏・地震連続発生、来年前半の首都直下型地震発生の予兆か…伊豆半島も要注視

　６月２４日、首都圏で最大震度４を記録する地震が連続した。９時１１分、千葉県南東沖でマグニチュード５．５の地震が首都圏に「縦揺れ」をもたらしたが、夜になると１９時２２分に伊豆半島東方沖でマグニチュード４．１の地震が発生した（ＮＨＫの１９時台のニュース番組が午前９時台の地震を伝えている最中に緊急地震速報が鳴ったのは、印象的だった）。

　そのニュース番組内で地震専門家は「２つの地震は震源が近く、なんらかの関係がある」と答えていたが、歯切れの悪い印象を拭えなかった。筆者は２月２１日付の本コラムで「来年前半に首都圏直下型地震が発生するとの予測がある」ことをお伝えしたが、２４日の２つの地震発生によって、その予測が当たる確率が上がったのではないかと考えている。

　大方の地震学者が信奉している「プレートテクトニクス説」に疑問を感じている筆者が参考にしているのは、角田史雄埼玉大学名誉教授が提唱する「熱移送説」である。熱移送説をかいつまんで説明すると、以下のとおりである。

（１）熱移送説で主役を務めるのは、「プレートの移動」ではなく「熱エネルギーの伝達」である。その大本のエネルギーは、地球の地核から高温の熱の通り道に沿って地球の表層に運ばれ、表層を移動する先々で火山や地震の活動を起こす。

（２）熱エネルギーの表層での出口の一つは南太平洋（ニュージーランドからソロモン諸島にかけての海域）に存在し、南太平洋から出てきた熱エネルギーはＰＪ（インドネシアからフィリピンに向かい台湾を経由して九州へ）とＭＪ（フィリピンから伊豆諸島を経由して首都圏へ）という２つのルートで日本に到達する。

（３）熱エネルギーが伝わると熱のたまり場では噴火が起き、地盤に「問題」がある地点では地震が発生する。熱エネルギーの速度が一定であることから、火山の噴火から地震発生の予兆を捉えることが原理的に可能である。

熱エネルギーの移送が継続

　以上が熱移送説の概略だが、九州に達するＰＪルートでは昨年６月に大阪府北部を震源とするマグニチュード６．１（最大震度６弱）の地震が、今月１８日に山形県沖を震源とするマグニチュード６．７（最大深度６強）の地震が発生している（２月のコラムで「この地域で地震が発生する」とする角田氏の予測を紹介している）。