入院・ジャニー喜多川社長の“禁断のタブー”…最高裁で認定されたタレントへの“ある行為”

 そうした告発は北公次の『光GENJIへ』を初めとして、何人もの元ジャニタレの告発本で書かれていたが、当時発行部数70万部を誇る「週刊文春」で報じられた衝撃は大きかった。ジャニー氏は名誉毀損で発行元の文藝春秋社を提訴、自ら証人として出廷した。最高裁まで争われ、一部の記述で名誉毀損が認められたが、前述のタレントへのある行為については、法廷の場で事実として認められた。これは国会でも取り上げられ、米ニューヨーク・タイムズ、英オブザーバーなど海外メディアでも報じられた。

 それでもジャニーズ事務所が芸能界に君臨し続けたのは、若き才能を見いだす比類なき審美眼、それを開花させるジャニー氏の育成術が他の追随を許さなかったからだろう。

危機管理能力

 ジャニー氏は類い希な危機管理能力も持ち合わせている。2008年には「週刊現代」(講談社/7月28日号)が、の大野智が大麻を吸引しながら女性2人と性行為をしたという内容を、写真付きで報じた。だが、テレビや新聞はこれを報じることもなく、テレビ・ラジオでの大野の扱いは以前のままだった。

 2009年4月23日、SMAPの草なぎ剛が、東京都港区檜町公園で、酒に酔って全裸で騒いでいたところを、公然わいせつ罪で警視庁赤坂署に現行犯逮捕された。草なぎが総務省の地上デジタル放送普及促進のイメージキャラクターであったことから、当時の鳩山邦夫総務大臣は「メチャクチャな怒りを感じる。最低の人間だ。絶対に許せない」とコメントした。

 だが、鳥越俊太郎や元週刊誌編集長などのメディア関係者、鈴木宗男衆議院議員が草なぎ擁護の発言をした。公共の場で裸になることは公然わいせつ罪の構成要件になるのは確かだが、本人が泥酔していて正常な判断ができない場合、警察官が通常行うのは逮捕ではなく保護であるという、元警視庁警察官でジャーナリストの黒木照雄(2010年11月逝去)の見解も紹介された。

 その後、いったん下ろされた地デジ放送普及促進のイメージキャラクターに早々と同年7月には復帰し、芸能活動も再開したことには、ジャニー氏の地力を感じさせる。

 ジャニーズ最大の危機は、2016年のSMAP解散だろう。翌年、稲垣吾郎、草なぎ、香取慎吾が事務所を脱退した。ジャニーズ事務所に限らず、大手事務所から脱退したタレントは芸能界の表舞台からしばらく姿を消すケースも多いとされる。しかし、3人はテレビCMに出演している。3人が出演した映画『クソ野郎と美しき世界』が大ヒットしたのをはじめ、それぞれ役者として活躍している。香取に至っては画家として、昨年パリで開かれた「ジャポニスム2018」において初の個展「NAKAMA des ARTS」を開催した。

 こうした事態に、“ジャニーズ帝国の崩壊”が囁かれる昨今。ジャニー氏の入院によって、それが現実になるのではないかと危惧される。これまでさまざまな危機を乗り切ってきたジャニー氏の底力を受け継ぎ、事務所がその“帝国”を維持していくことはできるのだろうか。
(文=編集部)

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