阪神大震災、死因の9割が家屋・家具による圧死等…寝る部屋に背の高い家具は絶対NG

寝室は安全ですか？

「隣のご夫婦の姿を見かけていません」

「ドアを叩いても応答がない」

　同じマンションに住むご近所さんからの通報で、警官立ち会いのもとに、鍵のかかった部屋を開けた。そこで見たものは、タンスの下敷きになってすでに息絶えた老夫婦でした。これは、阪神淡路大震災のひとつの実話です。

　震度7でも倒壊しなかったマンションで起こった、まさかの悲しい死亡事故です。阪神淡路大震災では、犠牲者の約9割が家屋や家具の下敷きによる圧死や窒息死でした。そして、次に多い死因は「焼死」でした。家屋や家具の倒壊により、避難経路が塞がれ、避難できなかったことが原因です。

　25年前の阪神淡路大震災は、ほとんどの人が寝ている早朝の5時46分に発災。タンスや本棚、仏壇がものすごい勢いで、無防備な人々に襲いかかって来ました。それが、「倒壊しなかったマンションで起こった、老夫婦の圧死」につながるのです。

　まず、あなたが寝ている部屋を思い描いてください。倒れてくるかもしれない危険な場所に、家具はありませんか？　もし、あるなら、今晩からすぐに寝る場所を移動しましょう。どんなに対策しても、想定外の大地震には転倒の可能性があります。「寝る部屋には、背の高い家具は置かない」が基本です。

その転倒防止対策は、間違っていませんか？

　転倒防止対策は、天井や床、壁の強度なども考慮しなくてはいけません。L字金具も、石膏ボードのようなスカスカの壁につけたのでは意味がありません。壁の裏にある間柱や胴縁が通っている場所に取り付けましょう。効果をアップさせるために、転倒防止プレートと突っ張り棒を同時に使うなど、二重の対策をしましょう。

　自分で家具の転倒防止対策が難しい世帯には、市町村によっては「防災ボランティア」を派遣してくれるところもあります。有料ですが、防災や減災対策をしてくれる「便利屋」も存在します。

家の耐震費用には補助金が出ます

　自宅の耐震はどうなのか。必要であれば、耐震補強工事をしたいと思う人は多いのではないでしょうか。そうは思っても、費用を考えると、踏み切れないのが現実です。全国のほとんどの自治体で、耐震診断や耐震改修工事の補助金制度が存在します。

　条件は各自治体、建物の規模などによっても異なりますが、数万円から数百万円の補助を受けられるケースも。戸建てだけでなく、分譲マンションも対象です。

勧誘トラブルにご注意

　補助金制度を利用するには、 条件もあり細やかな手続きが必要となります。たとえば、東京の町田市では「無料の簡易耐震診断」を行っています。この場合、

所有者本人が「市の窓口」に申しこむ

→条件に合うか調査

→ 指定機関に所属する建築家が派遣される

→簡易耐震診断

→耐震化の方法、助成制度についてアドバイス

となります。市の職員が突然訪問して、耐震診断や改修工事を勧めることは絶対にありません。国土交通省や市町村の名を騙り、営業する悪質業者も存在します。突然訪ねて来た怪しい業者に「いい機会だから」と依頼しないよう、ご注意を。

（文＝草野かおる／イラストレーター・防災士）