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創業320年、山形県最後の百貨店・大沼はなぜ倒産?全国で百貨店が消滅し始めている

文=編集部

消費を牽引してきた大型ショッピングセンターの出店が鈍化

 ショッピングセンター(SC)が日本の消費を牽引してきた。日本ショッピングセンター協会の統計によると、18年度(18年4月~19年3月)のSC年間総売上高は32兆6595億円。17年度比1.9%増だった。再開発といえば、スーパーを核テナントとして専門店・飲食店を集めるSCが定番だった。全国至るところにSCが乱立した。だが、出店ベースが鈍化してきた。

 同協会によると2019年の国内SCの総数は3219施設で18年末に比べて1施設減った。前年割れは03年以来、16年ぶり。ネット通販の伸長や衣料品の販売不振が響き、閉鎖する施設の数が新店を上回った。

 苦戦する大型商業施設が増えるなか、アウトレットモールは好調だ。三菱地所、三井不動産系の2強の売上高は過去最高を更新した。三菱地所・サイモンが全国9カ所で手掛けるプレミアム・アウトレットの18年度のテナント売上高は3535億円と17年度比3%増えた。三井不動産が全国12施設を運営する三井アウトレットパークの18年度のテナント売上高は、3289億円と17年度比2%増だった。アウトレットの2強が勝ち組で優勝劣敗が鮮明になった。

 米国では、ネット通販に押されカジュアル衣料の米フォーエバー21が経営破綻したように、SCを支えてきたテナントの小売店などの集客力が低下。米国ではSCの2割が閉鎖するとの予測がある。米国で起こることは数年後に日本でも現実となる。メイト黒崎の破産はSCの倒産ラッシュの先駆けとなるのか。

(文=編集部)

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