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新型肺炎、マスク製造企業の株価、高騰直後に暴落…クルーズ旅行会社の株価暴落

文=編集部
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新型ウイルス肺炎が世界に拡大 日本国内でも警戒(写真:AFP/アフロ)

 中国で発生した新型コロナウイルスによる肺炎の広がりを受け、ユニ・チャームなどヘルスケア企業はマスクの増産を急いでいる。中国だけでなく国内でも需要が急増し、一部店舗では品切れ状態。関連企業の株価は上昇したが、その後、乱高下した。

 繊維素材メーカーのシキボウは感染症対策に対応できる抗ウイルス加工繊維フルテクトを開発しており、これを応用したマスクも販売している。抗ウイルス機能付きマスクを増産するため、マスク生産を委託している日本の協力企業に例年の生産量の3倍の追加発注をした。増産分は4月以降に中国などに出荷する。シキボウの医療機関向けマスクは昨年、1年分が2週間で売り切れた。株価は上昇。2019年末の1008円から1月30日の高値1665円へと1.6倍になった。ただ、その後は反落して1200~1300円台で推移している。

 防毒マスク、防塵マスクを製造販売している興研(JQ上場)は医療用マスクも扱っている。新型コロナウイルス対策で売れ行きが伸びており、一般消費者向けの高性能マスク、ハイラックNeoが注目されている。株価は19年末の1354円から1月31日の高値4380円までで3.2倍に大化けした。その後、急落し、2200円台まで下げる場面もあった。2月6日はストップ安(500円安の1958円)まで下げ、終値は1991円(467円安)。

「超快適マスク」「超立体マスク」を販売しているユニ・チャームは一時、受注量が通常の10倍を超え、工場を24時間体制で操業している。当初、1月末までと想定した増産期間を2月も続行した。2月4日付日本経済新聞は「国内初患者が確認された1月16日からの約2週間で(マスクは)10億枚が出荷された。これは2019年1月1日時点の国内の家庭用マスクの在庫相当量だ。(略)現在の生産量は月6億枚と平時より5割多い」と報じた。

川本産業の株価は8.9倍

 東京株式市場で日経平均価格は急落、反発を繰り返しているが、新型肺炎の対策関連銘柄には投機資金が集中した。

 マスクなど衛生材料を手掛ける川本産業(東証2部)は連日、上場来高値を更新。1月30日夜(日本時間31日未明)に世界保健機関(WHO)が新型肺炎について緊急事態宣言を出したことを受けて、マスクなどの需要が急増するとの思惑から2月3日に4000円をつけた。しかし、直後から急落。2月5日の終値は1895円(ストップ安の500円安)。翌6日も一時、ストップ安(400円安の1495円)となり、終値は1542円(353円安)。飛び乗って、すかさず飛び降りた人は大儲けしたが、暴騰の最中に買った個人投資家にしてみれば、短期間のうちに株価が半分以下となった。川本産業の19年末の株価は447円だったから、実に一時8.9倍となった計算だ。