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洋服の青山、業績不振に新型コロナが追い打ち…多角化も赤字だらけ、外食事業に光明か

文=佐藤昌司/店舗経営コンサルタント
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洋服の青山の店舗(「Wikipedia」より)

 紳士服最大手の青山商事は3月11日、2020年3月期通期の連結業績予想の大幅な下方修正を発表した。最終損益は203億円の赤字(前期は57億円の黒字)を見込む。従来予想は20億円の赤字だった。新型コロナウイルスの影響で入学式や卒業式の見送りが相次ぎ、スーツの売り上げ減少が見込まれるほか、傘下の靴修理店の減損損失を計上することが響いた。

 売上高は従来予想から7.0%引き下げ、2190億円(前期比13%減)とした。入学式の中止などでスーツが売れず、今後も厳しい状況が続くことが見込まれている。そうしたことから、スーツなど主力のビジネスウェア事業の下期(19年10月~20年3月)の既存店売上高は、従来予想よりも落ち込むとみている。前年同期比8%減を予想していたが、25%減に修正。販売不振を受け、店舗に関わる減損損失50億円を計上する。

 傘下の靴修理店「ミスターミニット」も振るわない。運営会社の日本事業に関わるのれんの減損損失40億円を計上。また、昨年末にフランチャイズ(FC)契約が終了し、国内全店を閉めたカジュアル衣料品店「アメリカンイーグル」に関わる事業整理損84億円も計上する。

 今回の下方修正は、新型コロナによる影響が大きいが、仮に新型コロナの影響がなかった としても、青山商事の状況は厳しいものがある。19年10月~20年2月のビジネスウェア事業の既存店売上高は前年同期比18.7%減と大幅減で、いずれの月も14%以上の大幅な減少率だった。10月にいたっては27.9%減と大きく落ち込んだ。2月は新型コロナが大きく影響したが、それ以前は新型コロナによる大きな影響はなかった。そうしたことから、もともと深刻な状況にあったといえる。もっとも、消費増税や暖冬という特殊的な要因もあるので、それらの影響を差し引く必要はある。

 そこで、新型コロナや消費増税の影響がない上期(19年4~9月)の状況を見てみると、同期の既存店売上高は前年同期比5.3%減だった。仕事着のカジュアル化などによるスーツの販売不振が響いたという。販売不振は長らく続いており、通期ベースの既存店売上高は19年3月期まで3期連続でマイナスとなっている。やはり、もともと深刻な状況にあったといえるだろう。

オーダースーツ市場への参入や価格体系の見直し

 もちろん、こうした状況に手をこまねいていたわけではない。たとえば、厳しい状況にあるスーツ市場のなかで例外的にオーダースーツ市場が伸びるなか、16年にオーダースーツブランド「ユニバーサルランゲージ・メジャーズ」を始めたほか、昨年10月には、より手ごろな価格のオーダースーツブランド「クオリティオーダー・SHITATE(シタテ)」をスタートしたりしている。

 昨年10月には、価格体系の大幅な見直しも行っている。クーポンの発行を控えたほか、店頭での価格交渉を原則廃止する一方、表示価格を大幅に引き下げた。複雑で不透明だった価格表示が顧客を遠ざけていると考え、価格を明確にすることで安心して買える環境を整え、集客を図っている。

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