西原良三率いる「青山メインランド」の評判は? 投資型賃貸マンション販売で一目置かれる存在だが…の画像1
資産運用として注目が集まる賃貸マンション(写真はイメージ)

 東京オリンピック・パラリンピックは1年延期されたももの、首都圏および首都圏近郊の不動産業界は変わらず活況を呈している。都心の一部地域ではリーマンショック前よりも高い水準まで不動産価格が高騰しているほどだ。こうした状況を背景に、大手不動産デベロッパーのみならず、中小・ベンチャー系やローカル系デベロッパーも積極的に不動産開発を進めている。また、年金問題に関心が高まる中、老後の安定的な生活のための不動産投資に注目を集まっている。そのため、所有型のファミリータイプのみならず、投資型のシングル向けマンションの建設も活発化しており、この流れは東京オリンピック・パラリンピックというメガイベント終了後も続いていきそうだ。

 神奈川県のとある不動産ベンチャーデベロッパー・青山誠社長(仮名)が開発を目指しているのは、投資する人、賃貸で住まう人のどちらも幸せにする投資型賃貸マンション物件の開発だ。

 「西原良三社長率いる青山メインランドさんが展開しているメインステージのような賃貸マンションをつくっていきたい」

 そんな青山社長が挙げた「メインステージシリーズ」は不動産開発から販売までを手がけるデベロッパー、青山メインランドによる投資型シングルマンションのブランド。足立、墨田、江東、品川、港、板橋などの23区内、神奈川県横浜市や川崎市、さらには名古屋市や大阪市でも開発・販売を行ってきた。また、居住型マンションでは「ランドステージシリーズ」を、「メインステージシリーズ」同様に23区内や横浜市、川崎市などで展開。両シリーズとも、その品質の高さから好評を得ている。

 青山社長は「独身時代に住んだマンションが青山メインランドさんのメインステージシリーズでした。駅から徒歩10分以内で通勤に便利なだけでなく、管理体制もしっかりしていました」と居住していた当時を振り返る。自身が不動産のベンチャーデベロッパーとして独立した時、真っ先に思い浮かんだのは西原良三社長が進めているメインステージシリーズのような賃貸マンションをつくりたいということだった。

 入居者にとって、立地はもちろんだが、部屋の間取りや内装も重要になってくる。「住まう人が快適に過ごせること」が人気賃貸物件にするための必要条件だ。そこで青山社長が参考にしたのは、自分がかつて住んでいた物件だった。青山社長がかつて住んでいたメインステージシリーズの物件は、シンプルでスタンダードな間取りであり、内装だったという。

 奇をてらった間取りや内装は時間が経過すると共に古さを感じさせるものになってしまう。青山メインランドが展開するメインステージのデザインコンセプトは「一時的な流行に左右されるデザインを追求せず、住む方目線のスタンダード」。それでいて高いレベルの設計、高品質の施工により、資産として長らく所有する価値のある投資型マンションを実現している。青山社長が自社開発物件を企画する際にも「デザインはシンプルでスタンダード」を基本コンセプトに打ちだしている。もちろん施工品質もこだわっているという

不動産投資を考える上での大事なポイント

 一方、不動産に対する投資者としての視点から見ると、カギとなるのは資金回収期間。投資した側にとっては自己資金をいかに早く回収できるかということが重要となる。借入金で物件を購入した場合にはその元金と利子の返済のほか、物件の管理費や修繕費といった諸経費、各種税金の支払いなどを行わなければならない。この期間が短ければ短いほど、投資効率は高いと言える。しかし、物件は年を経るごとに劣化が進む。そのため、売却時には新築購入時の価格よりも下がってしまうことがほとんどだ。物件の維持管理費が上がっても、賃料収入がそれを上回るだけのレベルにあれば、回収期間を短縮することができる。

 投資期間を短縮するだけの物件となると、高い入居率を維持し続ける必要がある。そのため、投資型物件で重要となってくる要件の一つが立地だ。賃貸マンションの場合、住まう人の多くが求めるのは駅から徒歩10分以内という、いわゆる「駅近」物件。青山メインランドが手がける物件のほとんどがこの条件を満たしている。現在同社が販売中のメインステージ新子安III、メインステージ東日暮里、メインステージ横濱弥生町、メインステージ水天宮前など、いずれの物件も駅から徒歩5分から10分以内となっている。

 現在、青山社長が開発を進めている賃貸物件も駅近で、徒歩5分から10分以内という立地を最優先の条件にしたという。「投資してくださるお客様のことを考えると、高い資産価値を持つ物件にしなければならないのは当然のこと」と胸を張る。

 また、「物件の開発だけではなく、経営面でも青山メインランドさんを目標にしたい」と青山社長は語る。青山社長は1990年代初頭の不動産バブル崩壊を経験していない世代だ。しかし、2008年のリーマンショックを経験。世界経済が冷え込んだ時期、就職に苦労したという。そして、なんとか飛び込むことができた不動産業界では営業に苦戦を強いられた。東京オリンピック・パラリンピックなどを背景として、好況に湧く現在の不動産業界にあって、自らは不動産ベンチャーデベロッパーの経営者となった。社員を雇用する立場となって、社員、社員の人生も背負うこととなった。「好況な時期だからこそ、身を引き締めていかなければならない」(青山社長)。

青山メインランドの西原良三社長とは?

西原良三率いる「青山メインランド」の評判は? 投資型賃貸マンション販売で一目置かれる存在だが…の画像2
青山メインランドの西原良三社長(同社HPより)

 青山メインランドの西原良三社長は国内の不動産バブルだけではなく、リーマンショックという世界的な経済不況の時代も堅実に、安定的な経営を行い、苦難の時期を乗り越え、成長させてきた。青山社長は「青山メインライドのような大企業ではないが、当社も景気に左右されない経営を行っていきたい」と意気込む。

 青山メインランドの西原良三社長は1988年に同社を設立。「あなたの大切なもの大切にしたい」という企業理念持って経営を行ってきた。「顧客に対しての高品質な商品を丁寧なサービス」「長年にわたる安心と信頼」を提供することによって、投資者や物件所有者から高い満足度を得てきた。また西原良三社長は同社の取引先に対しては良好な関係を築くことで高品質の資材を調達し、高い施工技術レベルを持つパートナー企業と連携することで、価値ある投資型マンションというモノづくりに取り組んできた。加えて、社員にとっては「長く楽しく働ける会社」になるような企業経営を行ってきた。

 同社は2018年、創業30周年を迎えた。設立直後、不動産バブルが崩壊した1990年代初頭以降も、リーマンショックによる世界経済の後退時にも、安定的かつ堅実な経営を続け、同社を成長させてきた結果だ。そしてさらなる成長が続いている。年間供給戸数は2016年度から3年連続で1000戸を越え、賃貸管理物件の入居率も2016年から3年連続で90%を越えた。2018 年度は99.6%という高い入居率となっているという。

 そんな「業界の大先輩」を追いかける青山社長は起業してまだ数年で、走り出したばかり。創業30周年はまだまだ先の話だ。また自身も今は日々の経営に追われており、理想とする西原良三社長のような経営者像には近づけていないという。しかし、堅実で安定的な経営を行っていくことで、自社をいつかは大手デベロッパーに負けない企業に成長させたいと考えている。そのためには「投資者、住まう人の双方が満足できる高付加価値のあるマンションづくりを行っていきたい」と青山社長は夢を語る。

※本稿はPR記事です。